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今の職場に明確な不満があるわけではないものの、仕事に自信がついてきたためキャリアアップのために、外資系コンサルティングファームへの転職に挑戦してみたいと思っている方もいるでしょう。
これまで日本企業で働いてきた方は、そもそも外資系コンサルへの転職ができるのかどうか気になるはずです。
本記事では、外資系コンサルへの転職が難しいのかどうか、向いている人の特徴を解説します。外資系コンサルについての理解を深め、転職後の未来を具体的に描いてから転職準備を進めましょう。
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外資系コンサルへの転職は難しい？
結論から言うと、外資系コンサルへの転職は、人によっては難しいでしょう。
外資系コンサルは、高い能力が求められる仕事であることから、相応の学歴が重視される傾向にあるためです。能力の高さを学歴で測ることで、自社の生産性を高められる人材を確保します。
世界的な有名大学はもちろん、国内でいうと東京大学や京都大学、慶應・早稲田・一橋大学といった名門校の学歴が優遇されます。学歴重視型の外資系コンサルを目指す場合、相応の学歴がない方にとって転職は難しいといえます。
ただし、外資系コンサルがすべて学歴重視型であるわけではありません。中途採用では特に、英語力と日本のコンサルティングファームで鍛えたスキルがあれば、学歴にかかわらず採用される可能性があります。業界未経験から外資系コンサルへの転職は難易度が高いですが、同業種からの転職なら学歴に関係なく実現できるといえます。
自分のスキルや経験で外資系コンサルへ転職できるかどうか判断が難しい場合は、外資系企業に特化した転職エージェントに相談してみるとよいでしょう。
エンワールドでは、外資系企業への転職で悩まれている方に寄り添い、面談を行っております。お気軽にご相談ください。
外資系コンサルへの転職が向いている人の特徴
外資系コンサルへの転職が向いている人の特徴は、次の4つです。
- 高学歴な方
- 体力とストレス耐性がある方
- 集中力がある方
- 英語力に自信がある方
4つの特徴とご自身を照らし合わせながら、外資系コンサルに入って転職後活躍できるかどうか、考えてみてください。
高学歴な方
外資系コンサルティングファームでは、学歴を重視した人材採用を行う傾向があります。
外資系コンサルティングファームでは、コンサルタント自身が商品であるため、他の業種と異なり、コンサルタントの良し悪しが会社の評価につながることもあります。受験勉強に耐え抜き、有名大学を卒業した方は、学歴という結果をすでに残しており、仕事でも大きな成果を上げる確率が高いと期待できます。
ただし、最近の外資系コンサルは、戦略立案だけでなく結果へのコミットが求められるケースが増えています。実行支援の観点では、学歴よりもコンサルタントとしていかにクライアント企業を成功に導いてきたかという経験を重視する企業も増えてきているのです。
体力とストレス耐性がある方
外資系コンサルのように、ストレスを感じやすい環境で成果を出すためには、体力とストレス耐性が必要です。
他業界と比較すると、コンサルタントの業務負荷は高いといわれています。特に、経験が少ないうちは業務が滞ることもあり、慣れない顧客折衝にストレスを感じることも多いようです。
ワークライフバランスを保って働ける外資系コンサルティングファームを選び、心身の健康に留意して仕事に取り組むようにしましょう。
集中力がある方
外資系コンサルには、集中力がある人が向いています。
コンサルには、プロジェクト期間中にスピーディーかつ的確に仕事を処理していく力が求められます。そのため、短期間に集中的にアウトプットし、結果につなげることが大切です。
ビジネスの世界では、複数の仕事をこなすマルチタスクがもてはやされることもありますが、マルチタスクは1つの物事を集中して処理していくシングルタスクの連続によって成り立っています。日頃から、シングルタスクを集中して処理することを意識し、業務をこなしていくことで、集中力が高まるでしょう。
英語力に自信がある方
外資系コンサルは、英語力に自信がある人ほど活躍しやすいといえます。
外資系コンサルティングファームで働くためには、必ずしも高い英語力が必要ではありません。企業や担当するクライアント企業によって、業務に求められる英語力が変わるためです。
ただし、長期的に外資系コンサルティングファームで活躍していくためには、英語は習得しておいたほうが有利です。英語でしかやり取りできないクライアント企業の案件を担当する場合や、海外のオフィスとの交流がある場合もあるためです。
英語を不自由なく話せる方は、英語が得意でない方よりも外資系コンサルへの転職に対するアドバンテージがあると捉えてよいでしょう。
外資系コンサルの働き方
外資系コンサルの働き方を理解するためには、以下の3つの特徴を知っておく必要があります。
- 企業やコンサルティングの種類によって変動する
- 業務内容は多岐に渡る
- 成長し続けることを求められる
日本企業とのギャップに挫けないよう、あらかじめ心構えを整えておきましょう。
企業やコンサルティングの種類によって変動する
外資系コンサルは忙しいイメージがありますが、最近は企業やコンサルティングの種類によって忙しさが異なります。
外資系コンサルは、少し前まで「不夜城」というキーワードが出てくるほど、忙しい業界でした。しかし最近は、働き方改革の影響もあり、企業やコンサルティングの種類によってはほとんど残業をしない、子供をお迎えに行って家族団欒の時間が持てるなど、フレキシブルな労働環境を整えている企業も見られます。
職場によっては、仕事が終われば早く帰宅でき、参加しているプロジェクトが一段落すれば、まとまった休日を取得できるなど、ワークライフバランスを保った働き方も可能です。
業務内容は多岐に渡る
外資系コンサルの業務内容は、多岐に渡ります。以下は、業務内容のほんの一例です。
- クライアント企業の経営者に向けてプレゼンをする
- クライアント企業の社内マニュアルを読破する
- 業務内容をヒアリングする
幅広い業務を遂行するためには、バイタリティが求められるでしょう。
業務を遂行するうえで、英語力は必須というわけではありません。海外での仕事もありますが、クライアントに日本企業が多い場合は、日本語でも十分対応できるためです。
裏を返すと、クライアント企業が海外企業である場合は、十分な英語力がある前提で、幅広い業務を遂行する必要があります。
また、コンサルに限ったことではなく、外資系企業では成果を出すために、勤務時間外でも自己研鑽に励むことが求められるでしょう。抱えているプロジェクトで必要な情報収集はもちろん、資格やTOEICのための勉強を継続するケースが多いようです。
外資系コンサルの年収の特徴
外資系コンサルの年収には、以下の3つの特徴があります。
- 年収は高く、昇給も早い
- 同じ役職でも給与に差がある場合も
- 年俸制の企業が多い
年収アップを狙って外資系コンサルへの転職を考えている方は、参考にしてみてください。
年収は高く、昇給も早い
外資系コンサルの年収は、外資系企業の中でもトップクラスだといわれています。
昇給するスピードも早く、実績によっては入社から数年で年収1,000万円を超えることも珍しくないようです。
同じ役職でも給与に差がある場合も
外資系コンサルの給与は、ベース給に対してインセンティブ給の割合が大きい特徴があります。
そのため、同じ役職でも給与は社員によって大きく差がある場合もあります。
年俸制の企業が多い
外資系コンサルの給与は年俸制であることが多く、日本企業のように夏冬のボーナスがない企業もあります。
ただし、業績がよい社員には特別に臨時ボーナスが出ることもあるようです。
外資系コンサルの分類と主要企業
外資系コンサルといっても、以下のようにさまざまな分類があります。
- 総合系コンサルティングファーム
- 戦略系コンサルティングファーム
- IT系コンサルティングファーム
- 財務アドバイザリー系コンサルティングファーム
- ブティック系コンサルティングファーム
- 監査法人
業務の忙しさや求められる英語力は、分類によっても異なります。外資系コンサルを目指すなかで、いずれはどの種類を目指すか絞っていくことになるため、あらかじめ知識として押さえておくとよいでしょう。
総合系コンサルティングファーム
戦略からIT・業務改善まで幅広く行うのが総合コンサルです。総合系コンサルティングファームでは、ITコンサルタントや業務コンサルタントになる人もいます。その場合は、戦略系コンサルタントと同じレベルの高い思考力を持っている必要はないでしょう。守備範囲が広く収益性の高いプロジェクトを扱うことが多いため、規模の大きい会社が多く業績も安定しています。
代表的な企業は、以下のとおりです。
- デロイトトーマツコンサルティング
- KPMGコンサルティング
- PwCコンサルティング
- EYアドバイザリー＆コンサルティング
戦略系コンサルティングファーム
経営戦略面でのアドバイスに特化しているのが戦略系コンサルティングファームです。戦略系コンサルタントは、一人一人に高度な思考力が求められるといわれています。しかし、利益額の大きな案件を受注しにくく、業績は不安定になりがちのようです。近年では総合コンサルティングファームが戦略系コンサルティングファームを買収することも多いようです。
代表的な企業は、以下のとおりです。
- ボストンコンサルティンググループ
- マッキンゼー アンド カンパニー
- ベイン アンド カンパニー
IT系コンサルティングファーム
IT系コンサルティングファームは、システム開発やIT環境構築といったIT関連のコンサル業務に特化しています。
代表的な企業は、以下のとおりです。
- アクセンチュア
- IBM
財務アドバイザリー系コンサルティングファーム
財務アドバイザリー系コンサルティングファームは、金融関連に特化しています。
代表的な企業は、以下のとおりです。
- EYTAS
- DTFA
- KPMG FAS
ブティック系コンサルティングファーム
ブティック系コンサルティングファームは、特定の領域（マーケティング、人事、会計等）の課題解決に特化しています。
代表的な企業は、以下のとおりです。
- インターブランド
- サイモン・クチャー
- マーサージャパン
- ヘイグループ
監査法人
監査法人は、主に会計監査を行う傍らで、リスクアドバイザリー、システム監査、内部統制等のサービスを提供しています。
代表的な企業は、以下のとおりです。
- 新日本監査法人
- PwCあらた監査法人
- 監査法人トーマツ
- KPMGあずさ監査法人
外資系コンサルの役職
外資系コンサルにはどのような職階があるのか、その違いについて解説します。
職階の呼び名は企業によって異なりますが、外資系コンサルには主に以下の役職が定められています。この項目の場合、下にいくにつれて上位の役職です。
- アナリスト、アソシエイト、リサーチャー
- コンサルタント、シニアアソシエイト
- マネージャー、プロジェクトマネージャー
- プリンシパル、シニアマネージャー
- パートナー、ディレクター、シニアプリンシパル
職階は、実績や勤務年数を目安にして上がっていきます。どのぐらいの年数で勤務すればその職階になれるか目安も紹介するので、参考にしてみてください。
アナリスト、アソシエイト、リサーチャー
アナリスト（リサーチャー）、アソシエイトは、入社して間もない社員や、入社してまだ数年の社員が多くついている職階です。新卒で入社した方や若手で中途採用された方は、アナリストにつくことが多いようです。
アナリスト（リサーチャー）とアソシエイトはほぼ同格ですが、立ち位置や業務内容に若干の違いがあります。
アナリスト（リサーチャー）
前述のとおり、アナリストは入社してすぐの社員に与えられる職階で、文字通り分析や調査の業務を行います。調査業務をすることから、リサーチャーと呼ばれる場合もあります。
具体的には、クライアント企業からのデータを活用した分析計画の策定、分析の実施、分析の報告などがアナリストの仕事です。
外資系コンサルはクライアント企業の利益の向上を目的としていますが、入社した当初はデータの取り扱いをしながら業務スキルを磨いていきます。
アナリストは企業によっては業務量が多くなる場合もあり、入社しておよそ3年は残業も比較的多いようです。※企業によって異なります。
アナリスト（リサーチャー）は、戦略系コンサルの場合はベース給が約500〜800万円でインセンティブ次第ではそれ以上の額が支給されます。総合系コンサルの場合はベース給が約450〜550万円となります。
アソシエイト
アソシエイトはアナリスト（リサーチャー）よりも一段階上の職階です。目安として、入社して3年前後の方がアソシエイトを担当します。
アナリスト（リサーチャー）と同様にデータの分析や調査の業務を行うこともあり、企業によってはアソシエイトもアナリストと同義として使用される場合や、シニアアナリストと呼ばれる場合もあります。また、上位の職階であるコンサルタントをアソシエイトと呼ぶこともあり、その場合はコンサルの業務も行います。
アソシエイトのベース給は、アナリストと同等の業務内容を遂行する企業であればアナリストと同じです。しかし、アナリストよりも上位の職階と同等の業務を遂行する企業であれば、約800〜1,500万円が目安です。
コンサルタント、シニアアソシエイト
アナリスト（リサーチャー）、アソシエイトの次段階の職階は、コンサルタント（シニアアソシエイト）です。企業によっては、コンサルタントに該当する職階をアソシエイトと呼ぶこともあります。目安としては、入社3〜5年以上の方がコンサルタントになる場合が多いです。
コンサルタントはクライアント企業が抱えている問題点を調査し、仮説設定や課題解決案を検討します。問題点を見極める業務であるため、アナリストでの経験が活かされやすい役職といえるでしょう。
コンサルタント（シニアアソシエイト）のベース給の目安は、戦略系コンサルタントの場合は約900〜1,500万円、総合系コンサルタントの場合は約500〜750万円となります。
マネージャー、プロジェクトマネージャー
（プロジェクト）マネージャーは、目安として入社して10年以内の方が対象の職階です。（プロジェクト）マネージャーは、他にも以下のような呼び方があります。
- エンゲージメント・マネージャー
- プリンシパル
- チーフコンサルタント
（プロジェクト）マネージャーはいわゆる管理職にあたり、クライアント企業の案件をリードする立場です。他にもチームの統括や部下の指導など、上の方の職階ならではの責任感を持ちながら、社内環境の改善も率先して行います。だからこそ（プロジェクト）マネージャーは、リーダーシップや対人関係スキルがより求められます。
（プロジェクト）マネージャーのベース給の目安は、戦略系コンサルの場合が約1,500〜2,000万円、総合系コンサルの場合が約900〜1,250万円となります。
プリンシパル、シニアマネージャー
プリンシパル（シニアマネージャー）は、目安として入社15年以内の方が対象の職階です。企業によっては、プリンシパル（シニアマネージャー）が存在せず、マネージャーがプリンシパルと同様の業務を担当することもあります。
プリンシパル（シニアマネージャー）もマネージャーと同様、プロジェクトの指揮や統括を担当します。また、抱えている案件に関する業務のみならず、社員の教育や採用などの人事に関する業務もプリンシパル（シニアマネージャー）の担当です。
クライアント企業との交渉や折衝も行い、新規の案件を獲得したりビジネスを開拓したりすることもあります。プリンシパル（シニアマネージャー）は業務量が多いものの、与えられている裁量も大きいです。
プリンシパル（シニアマネージャー）のベース給の目安は、戦略系コンサルの場合が約1,700〜3,000万円、総合系コンサルが約1,400〜1,800万円となります。
パートナー、ディレクター、シニアプリンシパル
パートナー（ディレクター、シニアプリンシパル）は数ある職階の中でもより上の職階で、目安としては最低でも7年以上の勤務経験が求められます。日本企業でいえば、役員に近い職階です。
パートナー（ディレクター、シニアプリンシパル）は、他にも以下のような呼び方があります。
- アソシエイト・プリンシパル
- マネージングディレクター
- ヴァイスプレジデント
- シニア・エグゼクティブ
クライアント企業の案件を統括する役職は複数あるものの、パートナー（ディレクター、シニアプリンシパル）は案件に対して最終的な責任を負います。社内においても大きな権限を持つ役職で、経営の方針やその他の意思決定に関与する権限も持ち合わせています。
案件を受注できるかどうかも、パートナー次第である部分が大きく、コンサルティング料が数千万円以上することも珍しくありません。高額でもコンサルを受けたいとクライアント企業に思ってもらうためにも、業務スキルのみならず人間性も非常に重要になる役職といえるでしょう。
パートナー（ディレクター、シニアプリンシパル）のベース給の目安は、戦略系コンサルの場合が約2,500万円以上、総合系コンサルが2,000万円以上となります。また、インセンティブによっては、年収が5,000万円を超える場合もあります。
転職するなら目指したい！外資系コンサルの大手4社
企業によって年収の目安に違いはあれど、外資系コンサルは比較的給与が高い業界だといわれており、役職が上がるにつれて年収も大きく上がっていくのが魅力のひとつです。
以下の外資系コンサルティングファームは、同業界では有名な企業です。
- マッキンゼー・アンド・カンパニー
- ボストン コンサルティング グループ
- べイン・アンド・カンパニー
- アクセンチュア
せっかく転職するなら上を目指したいという方は、参考にしてみてください。
マッキンゼー・アンド・カンパニー
マッキンゼー・アンド・カンパニーは、国内企業上位30社の約7割の企業をクライアントとしている外資系コンサルティングファームです。グローバル勤務にも力を入れている企業で、語学研修や留学支援のトレーニングを実施することもあります。
マッキンゼー・アンド・カンパニーで活躍している日本人人材を見ると、ハーバード大学や東京大学といった高い学歴が散見されます。MBA出身者も積極的に採用しており、採用時も学歴が重視される傾向がうかがえます。
実績次第では、海外進出もしやすいコンサルティングファームなので、海外での勤務を視野に入れている方であれば候補のひとつとなるでしょう。
ボストン コンサルティング グループ
ボストン コンサルティング グループは外資系コンサルティングファームの中でも、社内教育に専念している企業であると評価されています。過去にはボストン コンサルティング グループでの勤務経験のあとに、経営者になった方もいます。
外資系コンサルティングファームはクライアント企業に対する利益向上のための提案を行いますが、ボストン コンサルティング グループは提案後の実行面におけるサポートにも力を入れています。
同社の募集要項を見ると、「職務経験のある人材」と「MBAなどの海外大学院在学生」に対して中途採用枠を設けており、未経験から転職を目指すハードルは高いでしょう。
ベイン・アンド・カンパニー
外資系コンサルは激務というイメージを持たれることがありますが、ベイン・アンド・カンパニーは外資系コンサルティングファームの中でもワークライフバランスが取りやすい企業だと評価されています。仕事だけでなくプライベートも大切にしたい方は、ベイン・アンド・カンパニーを検討するのもおすすめです。
ただその一方、ベイン・アンド・カンパニーは成果主義をモットーとしており、仕事に対するコミットや取り組み方も重要視しています。
ベイン・アンド・カンパニーの社員紹介を見ると、国内外の有名大学出身者が採用されていることがわかります。採用面接時は、英語によるケース面接も実施されるため、英語力も試されます。
アクセンチュア
アクセンチュアはITに特化した外資系コンサルティングファームです。経営戦略のみならず、システム開発にも力を入れているのがアクセンチュアの強みです。
グローバルな案件も豊富な企業なので、入社して働いていくためにはビジネスレベルの英語力が求められます。
アクセンチュアでは、幅広い業種のコンサルタントが募集されています。自分の経験領域で活躍できる点は大きな魅力です。職種ごとに募集要項が細かく設定されているため、自分のスキルや経験が活かせる職種がないか探してみるとよいでしょう。
外資系コンサルの転職面接で押さえておきたいポイント
外資系コンサルの転職面接では、以下の2点を押さえておくとよい印象を与えられます。
- 論理的思考力（ロジカルシンキング）があるか
- 臨機応変な対応力があるか
それぞれについて理解を深め、磨きをかけておきましょう。
論理的思考力（ロジカルシンキング）があるか
論理的思考力（ロジカルシンキング）は、クライアント企業の経営課題を解決するために必要な基本能力です。
外資系コンサルティングファームの採用面接では、論理的思考力（ロジカルシンキング）をチェックするため、ケーススタディやフェルミ推定などが出題されることがあります。
フェルミ推定もケーススタディも、実際に調査が難しい、あるいは抽象的なケースの解決策を提示しなければならないため、事前の対策が必要です。
外資系コンサルティングファームに特化した転職エージェントでは、さまざまな面接に対応できるキャリアアドバイザーがいます。各種問題についてアドバイスを受けることが望ましいでしょう。
臨機応変な対応力があるか
面接では、複数回にわたり志願者の経験について質問されます。経験に対して「なぜその選択をしたのか」「他の方法は考えなかったのか」など、詳細に問われるのが特徴です。面接官が見ているのは、質問への的確な回答と、想定していない状況に対して臨機応変な対応ができるかどうかです。
実際の現場でクライアント企業から、突如、難しい要求を投げかけられることもあります。そういった場面において、機転を利かせてうまく打開策を提案し、その場を切り抜けられる素養があるかどうかを確認しています。
面接対策としては、それまでの自分の経験をひとつひとつ振り返って、なぜその行動を取ったのか説明できるようにしておくと、急な質問にも柔軟に対応することができるでしょう。
外資系コンサルへの転職を成功させるポイント
外資系コンサルへの転職を成功させるには、以下2つのポイントも重要になってきます。
- 経歴が適切に整理されているか
- 志望理由や入社後に成し遂げたいことが明確化されているか
経歴が適切に整理されているか
外資系コンサルは、日系コンサルと比較したときに役割と責任の明確さが、一つ大きな特徴となっています。求められる役割が明確であることに伴い、それらを果たすことができるかどうかも、より明確に判別されることになるので、経歴を適切に整理して求められる役割が全うできる根拠を示すことが大切です。
志望理由や入社後に成し遂げたいことが明確化されているか
外資系企業の中でもとりわけコンサルティングファームは、年収が高いことで知られており転職希望者が多い業界です。また、扱う”もの”がないことで難易度も高く思考の整合性も強く求められることから、何故コンサルなのか、何故この会社なのか、何故この職種なのかなど、しっかりと志望理由と入社後に成し遂げたいことを明確化させておきましょう。
外資系コンサルへの転職は、人によって難しいため転職エージェントの活用がおすすめです。
転職エージェントとは、企業から求人情報を預かるとともに、転職希望者のニーズにマッチする転職先を紹介するサービスです。専門のキャリアアドバイザーが親身になって相談に乗ってくれるため、わからないことや不安があっても転職活動に取り組むことが可能です。
転職エージェントのなかでも、外資系コンサルティングファームを数多く扱っているエージェントを選ぶと、外資系コンサルへの転職の夢を早く叶えられるでしょう。
エンワールドなら、外資系コンサルへの転職実績も多数ありますので、お気軽にお問い合わせください。
外資系コンサルに転職後のキャリアプラン
外資系コンサルへの転職を目指す場合、その後のキャリアプランについても見通しをもっておいたほうがよいでしょう。
転職後のキャリアプランを描くためには、以下の2つを知っておく必要があります。
- 外資系コンサルで活躍するために知っておくべき社内評価の特徴
- 外資系コンサルで経験を積んだあとのキャリアプラン
具体的なビジョンを描き、外資系コンサルタントをひとつのステップとしてキャリアアップを目指していきましょう。
外資系コンサルで活躍するために知っておくべき社内評価の特徴
外資系コンサルで活躍するためには、社内評価の特徴を知っておくことが大切です。
- プロジェクト評価と年度評価
- 成果主義の評価制度
評価されるポイントを押さえ、戦略的にキャリアアップを狙いましょう。
プロジェクト評価と年度評価
外資系コンサルティングファームではプロジェクトごとに社員の評価を行い、それらをもとに年度評価が行われることが多いです。
プロジェクトごとの評価は、基本的にはプロジェクトの終了時に行われます。一方的に評価されるというよりは、プロジェクトを振り返っていく中で良かった点や悪かった点を話し合い、お互いが納得したうえで評価がなされます。
年度評価では、決定されたプロジェクト評価をもとに、社員ひとりひとりについて十分な時間をかけて評価が行われます。この評価によって、次年度の給与や昇進などが決定されます。
成果主義の評価制度
外資系コンサルティングファームはプロフェッショナル集団という自負があり、成果主義の考えが浸透しているといわれています。
一方で、最近は成果が出せなかった場合でも異動して適材適所を探す風潮が強い企業もあり、退職勧告されるなどのシビアな判断は以前と比べて減少傾向にあるようです。
昔は成果が出せない場合は転職せざるを得ないというケースもあったのですが、従事するプロジェクトを変えることで活躍が期待できると判断する業界に変わりつつあるようです。
外資系コンサルで経験を積んだあとのキャリアプラン
外資系コンサルで経験を積んだあとは、以下のようなキャリアプランを描けます。
- 社内でプリンシパル・パートナーを目指す
- 他の外資コンサルティングファームへの転職
- 事業会社への転職
- 投資ファンドへの転職
- 起業・独立
道はさまざまあり、自分に合ったものを選択できるのが大きな特徴です。
社内でプリンシパル・パートナーを目指す
社内で昇進を続け、プリンシパルやパートナーになるには粘り強さが必要となるでしょう。
大きなプレッシャーの下で成果を出し続けるには、多大な精神力と体力が求められるでしょう。
また、昇進のためには、本国をはじめとする他国の取締役会からも承認を得る必要があり、こちらも多大な努力を要することになるでしょう。
他の外資コンサルティングファームへの転職
他の外資系コンサルティングファームへの転職は、よくあるケースです。
経営スキルを学ぶためにIT・業務系コンサルティングファームから戦略系コンサルティングファームへ転職する方もいれば、さらなるスキルアップや人脈形成のために同系統のコンサルティングファームへ転職する方もいます。
また、コンサルティング業界では他社に知り合いがいることも珍しくなく、誘われて転職するケースも多いようです。
事業会社への転職
事業会社に転職する場合、主に経営に関わる部門の戦略ポジションとして入社することが多いようです。
財務・会計系ファーム出身ならCFO、IT系コンサル出身ならCIOなどに近いポジションになることもあります。
事業会社側としては、コンサルの経験から得た経営に関する知見を活かせる場での活躍を期待しているからです。
しかし、事業会社とコンサルティングファームでは企業風土や業務内容に大きく差があり、今まで通りのペースで仕事ができず困惑してしまう方もいるようです。
プロジェクト期間が最初から決まっているコンサルティングファームではチームごとにスピード重視で仕事を進めていきますが、事業会社では組織の人数も増えて時間がかかるケースもあるため、ペースが遅すぎると感じてしまうこともあるようです。
投資ファンドへの転職
投資ファンドへの転職もよくあるケースです。
投資家というポジションで働くことになりますが、業務が経営に関わるものであるため、コンサルの知見が活かされます。
場合によっては投資先の企業へ出向というケースもありますので、その企業のいち社員としてより深く経営に関わることもできるでしょう。
起業・独立
外資系コンサル志望者には、将来的に起業を見据えている方もいます。
なぜなら、経営に関連した知見が得られる機会が多い仕事だからです。
しかし、コンサルに求められるものと起業家に求められるものは、必ずしも同質ではないでしょう。
起業するには、ゼロからイチを生み出す力が必要であり、そのためには、資金調達力や人脈の強さなどの要素も鍵になってきます。
まとめ
外資系コンサルティングファームのなかには、学歴重視で人材採用を行う企業もあるため、人によっては外資系コンサルへの転職が難しい場合があります。求められる能力も高く、成果主義の厳しい側面もあるため、自分では無理かもしれないと思った方もいるかもしれません。その場合は、ひとりで悩まず、転職のプロであるエンワールドにご相談ください。
また、興味があるけどなにからはじめたらよいかわからない方、より専門的なアドバイスを転職のプロフェッショナルから受けたい方からのご連絡もお待ちしております。
エンワールドは、外資系企業や日系グローバル企業に強い転職エージェントです。転職希望者の要望に合わせたサポートを提供しています。まずは、お気軽に無料面談へご応募ください。
