【2026年最新版】外資系大手企業ランキング！業界別トップ5を紹介

お役立ちコラム 外資系企業の特徴・メリット・デメリット

公開日：2019.01.09

更新日：2026.04.08

仕事上あるいは転職を検討するうえでの材料として、業界を牽引する大手企業を把握しておきたいと考える方もいらっしゃるでしょう。

本記事では、2026年最新の世界大手企業ランキングを業界別に紹介します。

ランキングは、米国の経済誌『Forbes』が発表した「Forbes' 2025 Global 2000 List（※1）」および「World's Best Management Consulting Firms 2025（※2）」をもとに作成しています。企業の概要をあわせて説明していますので、外資系企業や世界的大手企業への転職を検討している方はぜひ参考にしてください。

（※1）企業の売上高と利益、資産、時価総額の4つの指標をもとにしたランキング
（※2）米国と英国、ドイツのコンサルタント（経営コンサルティング会社のパートナーとディレクター）、クライアント（経営幹部）を対象とした調査と、世界29ヵ国のコンサルタントとクライアント8,900人を対象とした世界規模の調査結果

【2026年最新版】世界大手企業ランキング【銀行】

「Forbes' 2025 Global 2000 List」をもとに、世界的に影響力のある銀行業界の大手企業トップ5を紹介します。企業の概要もあわせて見ていきましょう。

参考：Forbes' 2025 Global 2000 List｜Forbes

JPMorganChase

JPMorganChase（JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー）は、米国のニューヨークを拠点とする総合金融サービス企業です。ブランド名を法人向け事業は「J.P.モルガン」、中小企業や個人向け事業は「チェース」とし、投資銀行や証券取引、資産運用、プライベート・バンキングなど、多岐にわたるサービスを提供しています。

日本における事業を担っているのは、JPモルガン証券株式会社、JPモルガン・チェース銀行東京支店、JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社、JPモルガン・マンサール投信株式会社の4社です。投資銀行や株式などのマーケット事業、資産運用や資金決済などの金融サービスを金融機関、政府機関、機関投資家向けに提供しています。

参考：J.P. Morgan Japan

ICBC（中国工商銀行）

ICBC（中国工商銀行）は、中国の北京市に本社を置くメガバンクで、中国4大国有商業銀行のひとつです。東京支店は日本拠点として1997年11月に設立されました。個人および法人向けに、預金や融資、信託業務、外国為替決済、インターネットバンキングなどの金融サービスを提供しています。

本店が持つ中国国内での強力な基盤と世界に広がるネットワークを強みに、日中間の経済や貿易の発展、拡大に貢献しています。

参考：中国工商銀行東京支店

Bank of America

Bank of America（バンク・オブ・アメリカ）は、世界35ヵ国以上で事業を展開する、世界最大の金融機関のひとつです。個人や法人、政府機関まで幅広く金融サービスを提供しており、特に米国全土において高い認知度を誇っています。

日本で事業展開しているのは、BofA証券株式会社とバンク・オブ・アメリカ・エヌ・エイ 東京支店の2つの法人です。1947年に営業を開始して以来、法人、金融機関、政府機関などに対して、多様な金融商品やサービスを提供しています。

参考：Bank of America

China Construction Bank（中国建設銀行）

China Construction Bank（中国建設銀行）は、北京市に本社を置く中国4大国有商業銀行のひとつです。エネルギーや情報・通信などの社会インフラへの融資に強みを持ち、中国の国内だけでなく海外にも幅広いネットワークを持っています。

日本では、1993年に東京に拠点を設立し、2013年には大阪にも支店を開設しました。貸出、貿易融資、資金決済などを扱っており、日中両国で質の高い金融サービスを提供しています。

参考：中国建設銀行東京支店

Agricultural Bank of China（中国農業銀行）

Agricultural Bank of China（中国農業銀行）も、北京に本社を置く中国4大国有商業銀行のひとつです。元々農村部や地方での金融サービスに強みを持っていましたが、都市部でも事業を拡大しています。 

東京支店は2013年に免許を受け、グローバル企業、日本の大手・中小企業、在日中国系企業、在中国日本企業など法人に向けて、貸付、貿易融資、円決済といった金融サービスを提供しています。

参考：中国農業銀行東京支店

【2026年最新版】世界大手企業ランキング【保険】

「Forbes' 2025 Global 2000 List」をもとに、保険業界の大手企業トップ5を紹介します。各企業の概要もあわせて見ていきましょう。

参考：Forbes' 2025 Global 2000 List｜Forbes

Berkshire Hathaway

Berkshire Hathaway（バークシャー・ハサウェイ）は、アメリカのネブラスカ州オマハに拠点を持ち、著名投資家であるウォーレン・バフェット氏が長年CEOを務めていた投資会社です。元々は綿紡績業が主力でしたが、戦後は投資銀行として保険業をメインに公共事業、貨物鉄道輸送、製造など、多岐にわたるビジネスを展開しています。 

Berkshire Hathawayは、2025年末時点で日本の5大商社である三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、丸紅、住友商事の株を約10％ずつ保有しています。

参考：Berkshire Hathaway

UnitedHealth Group

UnitedHealth Group（ユナイテッドヘルス・グループ）は、ダウ工業株30種にも含まれるアメリカの大手ヘルスケア企業です。人々の健康的な生活を支援し、すべての人によりよい医療制度を実現することをミッションとしています。 

グループ企業の「UnitedHealthcare」では、高齢者向けの「メディケア」や、低所得者向けの「メディケイド」など、幅広い医療保険を提供しているのも特徴です。

参考：UnitedHealth Group

Allianz

Allianz（アリアンツ）は、世界で15万人以上の従業員を抱えるヨーロッパを代表する金融機関です。損害保険や生命保険、健康保険などを扱っており、現在は世界約70ヵ国で約1億2,800万人の顧客にサービスを提供しています。 

日本では、ヨーロッパの損害保険会社の日本法人第一号として1990年に営業を開始しました。現在は、アリアンツ・コマーシャル（アリアンツ火災海上保険株式会社）やアリアンツ・パートナーズ（AWPジャパン株式会社）などが事業展開しています。

参考：Allianz

Ping An Insurance Group（中国平安保険）

Ping An Insurance Group（中国平安保険）は、1988年に設立された中国最大の保険金融グループです。「金融＋テクノロジー」をテーマに掲げており、チャット形式での問診が可能なアプリ「平安グッド・ドクター」をリリースするなど、デジタル分野にも積極的に取り組んでいます。 

日本における投資拠点は平安ジャパン・インベストメント株式会社で、日本企業への投資を長期的視点で行っています。

参考：平安グループ

AXA Group

AXA Group（アクサグループ）は、1817年にフランスで創設された世界的な保険・金融グループです。現在は、世界51の国と地域で事業を展開しており、約9,300万人の顧客に対して、生命保険や損害保険、資産運用などのサービスを提供しています。 

AXA Groupは、2019年にアクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社を設立し、アクサ生命保険株式会社とアクサ損害保険株式会社を子会社とするなど、日本でも保険事業を提供しています。

参考：アクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社

【2026年最新版】世界大手企業ランキング【コンサルティング】

ここでは、『Forbes』の「World's Best Management Consulting Firms 2025」をもとに、コンサルティング業界の世界的大手企業トップ3を紹介します。

参考：World’s Best Management Consulting Firms 2025｜Forbes

Deloitte

Deloitte（デロイト・トウシュ・トーマツ）は、世界四大会計事務所の一つであり、さまざまな業界や業種において総合的な支援を行う企業です。 

デロイト、トウシュ、トーマツはそれぞれアメリカ、イギリス、日本の会計士の名前が由来となっています。ロンドンで1845年に設立された会計事務所が発祥であり、日本では1968年に国内で初の全国規模の監査法人として誕生しました。 

コンサルティングをはじめ、会計監査や税務、ファイナンシャルアドバイザリーなど、幅広いサービスを提供しています。

参考：Deloitte

Accenture

Accenture（アクセンチュア）は、アイルランドに拠点を置きつつ、米国のシカゴやニューヨークを中心に事業を展開する世界最大級の総合コンサルティングファームです。200以上の都市にオフィスを置き、120以上の国でITコンサルティングやDX化推進を中心に、幅広い業界にサービスを提供しています。 

日本で営業している法人はアクセンチュア株式会社で、1962年に事務所を開設して以来日本全国でクライアント企業の成長を支援しています。

参考：アクセンチュア株式会社

McKinsey & Company

McKinsey & Company（マッキンゼー・アンド・カンパニー）は、米国に拠点を置く、世界でも有数のコンサルティングファームの一つです。戦略コンサルティングを中心に、多様な業界のクライアントにサービスを提供しています。マッキンゼー出身者同士の強いネットワークも特徴です。 

日本で活動するマッキンゼー・アンド・カンパニー・ジャパンは、グローバルの専門知識とローカルの深い知見を組み合わせ、クライアントの成長を支援しています。

参考：マッキンゼー・アンド・カンパニー・ジャパン

関連記事：【2025年最新版】転職で人気の外資系コンサルティングファームの年収ランキングを紹介

【2026年最新版】世界大手企業ランキング【IT・通信】

「Forbes' 2025 Global 2000 List」をもとに、世界的に影響力のあるIT・通信業界の大手企業トップ5を紹介します。企業の概要もあわせて見ていきましょう。

参考：Forbes' 2025 Global 2000 List｜Forbes

Amazon

Amazon（アマゾン）は、世界最大のeコマース企業です。1995年の創業以来、オンライン小売業から始まり、現在ではストリーミングサービスやデバイス製造など多岐にわたる事業を展開しています。AIの開発にも積極的に取り組んでいます。 

日本では2000年にサイトをオープンし、本の販売を開始しました。それ以来着実に事業を広げ、革新的なサービスを提供し続けています。

参考：Amazon.com, Inc.

Alphabet（Google）

Alphabet（アルファベット）は、世界最大の検索エンジン「Google」を運営する企業として知られています。1995年にスタンフォード大学で​ラリー・ペイジとサーゲイ・ブリンが出会ったのが始まりでした。 

検索エンジン以外にも、「Android OS」や「Chrome」、「YouTube」、「Gmail」など、多様なサービスを提供しています。世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスして使えるようにすることを使命としています。

参考：Alphabet（Google）

Microsoft

Microsoft（マイクロソフト）は、「Windows」や「Office」などで知られる世界的なソフトウェア企業です。企業のモットーは「地球上のすべての個人とすべての組織が、より多くのことを達成できるようにする」であり、この理念のもと事業を展開しています。 

近年は、「Azure」というクラウドサービスの成長や、積極的なM&A戦略が注目されています。日本法人は日本マイクロソフト株式会社で、1986年に設立されました。

参考：日本マイクロソフト株式会社

Apple

Apple（アップル）は、革新的な製品デザインと高度な技術で知られる企業です。「iPhone」や「Mac」、「iPad」などのハードウェア製品に加え、「Apple Music」や「Apple TV+」などのサービスも提供しています。 

日本では1983年にオフィスを開設し、現在はApple Japan合同会社が事業を展開しています。

参考：Apple Japan合同会社

Samsung Electronics

Samsung Electronics（サムスン電子）は、韓国を代表する総合電機メーカーです。人材と技術をもとに最高の製品とサービスを創り出し、人類社会に貢献することを経営理念としています。 

特に、スマートフォン市場では世界シェアトップクラスを維持しており、次世代の革新技術の開発にも力を注いでいます。また、半導体事業でも世界をリードする存在です。日本法人はサムスン電子ジャパン株式会社です。

参考：Samsung Electronics

関連記事：2025年最新版｜IT企業50社の年収ランキングとホワイト企業の見極め方

【2026年最新版】世界大手企業ランキング【消費財・小売・広告】

「Forbes' 2025 Global 2000 List」をもとに、消費財・小売・広告業界における大手企業トップ5を紹介します。企業の概要もあわせて説明します。

参考：Forbes' 2025 Global 2000 List｜Forbes

Walmart

Walmart（ウォルマート）は、アメリカを中心に、世界中で1万店舗以上を展開している小売企業です。低価格戦略と効率的なサプライチェーン管理で知られており、食品から日用品、電化製品まで幅広い商品を取り扱っています。 

日本では、西友を子会社としていましたが、2020年に大部分の株式を売却し、事実上日本から撤退しました。

参考：Walmart

Alibaba Group

Alibaba Group（アリババ・グループ）は、中国最大のeコマース企業です。「消費のアップデート」、「グローバル化」、「クラウドコンピューティング」をグループの三大事業戦略として掲げ、グローバルに事業展開しています。 

オンライン小売プラットフォーム「Taobao」や「Tmall」を運営しており、中国のオンラインショッピング市場で圧倒的なシェアを誇っています。 

日本法人はアリババ株式会社で、2008年に設立されました。カスタマーファーストを軸とし、日本企業と海外との橋渡しを通して地域経済の発展に貢献しています。

参考：アリババジャパン

Tencent Holdings

Tencent Holdings（テンセント）は、1998年に設立された、中国を代表するIT企業です。主にソーシャルメディアやオンラインゲーム、クラウドサービスなどを提供しています。特に、メッセージングアプリ「WeChat」は中国国内で圧倒的なシェアを持ち、日常生活に欠かせないプラットフォームとなっています。 

日本法人であるTencent Japan合同会社は2011年に設立されました。

参考：Tencent Japan

Nestlé

Nestlé（ネスレ）は、スイスに本社を置く世界最大の食品・飲料企業です。母乳を飲めない新生児のための粉ミルクの開発で有名になりました。現在では、コーヒーやミネラルウォーター、乳製品、ペットフードなど、多岐にわたる製品を世界中で展開しています。 

日本法人であるネスレ日本株式会社は1913年に創業されました。昭和初期までは輸入製品がほとんどでしたが、1933年から国内生産体制が整えられました。なお、代表的な商品の「ネスカフェ」が初めて日本に輸入されたのは1950年です。

参考：ネスレ日本

LVMH Moët Hennessy Louis Vuitton

LVMH Moët Hennessy Louis Vuitton（エルブイエムアッシュ モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン）は、フランスを拠点とする高級品コングロマリットです。 

ルイ・ヴィトンやクリスチャン・ディオール、ティファニーなど、70以上の有名ブランドを傘下に持ち、ファッションや香水、ワイン、時計など、幅広い高級品カテゴリで事業を展開しています。 

日本のファッションにも大きな影響を与えている有名ブランドのひとつです。

参考：LVMH Moët Hennessy Louis Vuitton

【2026年最新版】世界大手企業ランキング【ライフサイエンス・医療機器・製薬】

「Forbes' 2025 Global 2000 List」をもとに、医療機器・製薬業界の世界的大手企業トップ5を紹介します。それぞれの企業の概要を見ていきましょう。

参考：Forbes' 2025 Global 2000 List｜Forbes

Johnson & Johnson

Johnson & Johnson（ジョンソンアンドジョンソン）は、米国に本社を置く世界最大級のヘルスケア企業です。主に医療機器と医薬品で事業を展開しています。特に、乾癬（かんせん）治療薬「ステラーラ」や抗がん剤「ダラザレックス」などが知られています。 

日本でもテレビコマーシャルなどを通じて知名度が高いです。日本におけるジョンソン・エンド・ジョンソングループは、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社とJohnson & Johnson Innovative Medicine、エイエムオー・ジャパン株式会社、日本アビオメッド株式会社の4社で構成されています。

参考：Johnson & Johnson

Pfizer

Pfizer（ファイザー）は、アメリカのニューヨークに本社を構える大手製薬会社です。新型コロナウイルスのワクチンをわずか10ヵ月で開発し、世界中の人々の健康維持に大きく貢献しました。ワクチンの需要の高まりもあり、2022年には売上が1,000億ドルを突破しています。 

ファイザー日本法人の設立は1953年で、日本でも認知度の高い製薬会社のひとつです。

参考：ファイザー日本

CVS Health

CVS Health（CVSヘルス）は、米国最大規模の薬局チェーンを運営する企業です。1963年にアメリカのマサチューセッツ州ローウェルにて設立されました。 

薬局事業に加えて医療保険事業も展開しており、総合的なヘルスケアサービスのプロバイダーとして認知されています。

参考：CVS Health

Merck & Co.

Merck & Co.（メルク）は、1891年に設立されたアメリカの製薬会社です。130年以上にわたり、医薬品やワクチンの開発に取り組み、世界の医療に貢献してきました。事業は医薬品分野と動物用医薬品分野に分かれており、人用の医薬品やワクチンに加えて、畜産動物やペット向けの医薬品の開発も行っています。 

患者を第一に考え、最高水準の倫理観と誠実さを守りながら、患者のニーズを満たすように努めています。

参考：Merck & Co.

Roche Holding

Roche Holding（ロシュ）は、1896年にスイスのバーゼルで創業した、世界有数のヘルスケア企業です。医薬品部門と診断部門を手がけており、患者のタイプにあわせて最適な治療法を選択する「個別化医療」の実現を目指しています。 

ロシュの日本法人は、ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社です。主に臨床検査のための体外診断用医薬品や医療機器の販売を行っています。

参考：Roche Holding

【2026年最新版】世界大手企業ランキング【製造業・工業】

「Forbes' 2025 Global 2000 List」をもとに、世界的に影響力のある製造業・工業分野での大手企業トップ5を紹介します。企業の概要もあわせて説明します。

参考：Forbes' 2025 Global 2000 List｜Forbes

Toyota Motor（トヨタ自動車）

Toyota Motor（トヨタ自動車）は日本を代表する自動車メーカーで、全世界で1年間約1,000万台の自動車を生産しています。高品質な車両と効率的な生産システムで知られており、ハイブリッド車のパイオニアでもあります。

参考：トヨタ自動車

Taiwan Semiconductor

Taiwan Semiconductor（台湾セミコンダクター）は、台湾に本社を置く世界最大の半導体製造企業です。45年以上にわたり培ってきた最先端の半導体製造技術を持ち、自社の半導体工場で他社の半導体製造の前工程を請け負う業態に特徴があります。 

かつては小規模メーカーでしたが、現在では1,500名を超える従業員を擁するグローバルカンパニーへと成長しています。

参考：Taiwan Semiconductor

NVIDIA

NVIDIA（エヌビディア）は、GPU（画像処理半導体）の開発・販売を主力とするアメリカの大手半導体メーカーです。近年は、高性能なAI開発にともなってGPUの需要が急増しており、2024年6月に時価総額世界一を記録するなど、急成長を遂げています。

参考：NVIDIA

Volkswagen Group

Volkswagen Group（フォルクスワーゲン・グループ）は、ドイツに本社を置く世界最大級の自動車メーカーです。フォルクスワーゲンやアウディ、ポルシェなど、複数の有名ブランドを傘下に持っています。 

日本法人は、フォルクスワーゲン グループ ジャパン 株式会社です。日本におけるフォルクスワーゲンの車両や部品の輸入販売、ディーラー開発、アフターサービスなどを担当しています。

参考：Volkswagen Group

Broadcom

Broadcom（ブロードコム）は、半導体およびソフトウェアの設計・開発・販売を手がけるアメリカのメーカーです。無線通信向け半導体に強みを持ち、データセンターやモバイル端末、サーバーなどの市場に数千種類の製品を提供しています。 

サーバーやストレージ、クラウドなど、ITサービスやシステムを動作させる基盤を整備するインフラストラクチャ技術のリーダーとして、60年以上にわたって技術開発に努めてきました。

参考：Broadcom

【2026年最新版】世界大手企業ランキング【エネルギー・資源】

「Forbes' 2025 Global 2000 List」をもとに、世界的に影響力のあるエネルギー・資源業界における企業トップ5を紹介します。企業の概要もあわせて説明します。

参考：Forbes' 2025 Global 2000 List｜Forbes

Saudi Arabian Oil Company （Saudi Aramco）

Saudi Arabian Oil Company（Saudi Aramco）（サウジアラムコ）は、サウジアラビア政府が運営する世界最大の石油企業です。保有原油埋蔵量と原油生産量、原油輸出量において世界トップを誇ります。北米、ヨーロッパ、アジアという世界の主要エネルギー市場で事業を展開しています。

参考：Saudi Aramco

ExxonMobil

ExxonMobil（エクソンモービル）は、アメリカの大手石油企業です。石油・天然ガスの探査、開発、精製、販売を一貫して行う総合エネルギー企業、化学企業のひとつです。「エクソン」「エッソ」「モービル」などのブランドで世界的に展開しています。

参考：ExxonMobil

Shell Plc

Shell Plc（シェル）は、英国・オランダ系の大手石油企業です。石油・天然ガスの探査や採掘、生産に加え、精製した燃料の販売や石油化学製品の生産・販売を行っています。 

日本国内の事業部門であるシェルエナジージャパンは、2019年に日本の電力取引市場に参入しました。北米やヨーロッパでの電力取引の経験と世界市場に関する広い知見で、最適な電力ソリューションを提供しています。

参考：Shell Plc

PetroChina（中国石油天然気）

PetroChina（中国石油天然気）は、中国最大の石油・天然ガス生産・販売企業です。中国国内のエネルギー需要を支える重要な役割を果たしているほか、海外での資源開発や事業展開にも積極的に取り組んでいます。

参考：PetroChina（中国石油天然気）

Chevron

Chevron（シェブロン）は、米国に本社を置く石油企業で、主に石油や天然ガスの探査、生産、精製、販売を手がけています。また、再生可能エネルギー事業にも投資を行い、事業の多角化を進めています。 

Chevronの目的は、手頃な価格で信頼性の高いクリーンなエネルギーを供給することです。140年以上にわたり、エネルギー分野を牽引し続けています。

参考：Chevron

【2026年最新版】世界大手企業ランキング【不動産・建設・インフラ】

「Forbes' 2025 Global 2000 List」をもとに、世界的に影響力を持つ不動産・建設・インフラ業界における企業トップ5を紹介します。各企業の特徴を見ていきましょう。

参考：Forbes' 2025 Global 2000 List｜Forbes

China State Construction Engineering（中国建築）

China State Construction Engineering（中国建築）は、1982年に中国で設立された世界最大級の投資建設グループの一つです。中国国内における高さ300メートル以上の高層ビルのうち、90％の建設に関与しており、インフラ整備で極めて重要な役割を担っています。

参考：China State Construction Engineering（中国建築）

VINCI

VINCI（ヴァンシ）は、フランス・パリに本社を置く建設会社です。120ヵ国以上でインフラや施設の設計、建築、運営をおこなっています。 

ベルサイユ宮殿やルーブル美術館、エッフェル塔など、フランスを代表する歴史的建築物の改修実績があります。現在は建設業に留まらず、公共施設の運営やエネルギー関連分野にも事業を拡大している企業です。

参考：VINCI

Saint-Gobain

Saint-Gobain（サンゴバン）は、1665年にフランスで設立された王立鏡面ガラス製作所がルーツの、建築資材や高機能素材の製造・販売を行うフランスの企業です。断熱材や壁材などの建築資材に加え、自動車用ガラスや航空機向けの高機能素材など、幅広い業界に製品を提供しています。 

日本法人はサンゴバン株式会社で、ガラス製品の販売およびセラミックスやプラスチックなど高機能素材の製造、販売を行っています。

参考：Saint-Gobain

China Resources Land（華潤置地）

China Resources Land（華潤置地）は、中国の不動産投資持株会社です。「不動産の販売」「不動産投資・管理」「ホテル運営・建設」「装飾業務等」の4つの事業があり、中国国内で大きな影響力を持っています。

参考：China Resources Land（華潤置地）

Holcim

Holcim（ホルシム）は、建築資材の製造や販売を行っているスイスの企業です。セメントや骨材、3Dプリント建設用のモルタルなどを提供しています。 

また、CO2排出量の削減につながるセメントを販売するなど、脱炭素化社会の実現を目指しています。付加価値の高い建築ソリューション事業を拡大することが目標です。

参考：Holcim

【2026年最新版】世界大手企業ランキング【サービス・旅行】

「Forbes' 2025 Global 2000 List」をもとに、世界的に影響力のあるサービス・旅行業界における企業トップ5を紹介します。それぞれの企業の概要もあわせて見ていきましょう。

参考：Forbes' 2025 Global 2000 List｜Forbes

United Parcel Service

United Parcel Service（ユナイテッド・パーセル・サービス）は、200以上の国や地域でサービスを展開するアメリカの貨物輸送会社です。航空便や地上便、国内・国際便など、多様な配送サービスを提供しており、1日あたり2,000万個以上、年間では57億個の荷物を取り扱っています。 

1988年からアジア地域においても事業を拡大し、41の国と地域で13,000人以上の社員が荷物を配送しています。

参考：United Parcel Service

Uber Technologies, Inc.

Uber Technologies, Inc.（ウーバー・テクノロジーズ）は、フードデリバリーサービスの「Uber Eats」や配車サービスの「Uber」を展開するアメリカの企業です。世界70ヵ国以上でサービスを提供しており、都市生活に欠かせない存在となっています。 

また、配車希望のユーザーと配車サービスのプロバイダー、公共交通機関など他の交通機関とマッチングするプラットフォームの開発や維持にも取り組んでいます。2023年度に初の黒字化を達成し、収益基盤の強化が進むなど、大きく発展している企業です。

参考：Uber Technologies, Inc.

FedEx

FedEx（フェデックス）は、アメリカに本社を置く世界最大規模の航空貨物輸送会社です。航空機を活用した翌日配達サービスや、北米地域限定の陸上小口輸送などを展開しています。また、仕分けロボットや自律型配送ロボットを導入するなど、業務の効率化にも積極的です。 

日本法人であるフェデラルエクスプレスジャパン合同会社は1984年に営業を開始しました。成田国際空港や関西国際空港で430台の車両を用いて配送しています。

参考：FedEx

Deutsche Post

Deutsche Post（ドイツポスト）は、ドイツを拠点に世界220以上の国や地域で郵便物や小包を配送している物流企業です。ドイツ国内での配達をはじめ、ヨーロッパやアジア太平洋地域での宅配業務や、国際間の貨物輸送など、多岐にわたるサービスを展開しています。 

相互の尊重を企業理念とし、グローバル物流のリーディングカンパニーとして、さらなる飛躍を目指しています。

参考：Deutsche Post

Union Pacific

Union Pacific（ユニオン・パシフィック）は、アメリカ西部に拠点を持つ鉄道会社です。穀物や食品、石炭、自動車など、さまざまな貨物の輸送を行っています。 

安全性を重視し、北米で最も安全な鉄道会社になることを目標としています。アメリカ西部の23以上の州を鉄道で結び、カナダやメキシコにもネットワークを拡大するなど、北米の輸送インフラを支える存在です。

参考：Union Pacific

まとめ：大手外資系・日系グローバル企業で国際的な活躍を目指すなら、エンワールドにご登録ください

上位にランクインする大手企業は、各業界でそれぞれの強みを活かしながらグローバルに事業を展開し、世界市場を牽引する存在です。また、ランキング上位企業のみならず、日本国内には豊富な実績と高い知名度を誇る外資系企業や、日系グローバル企業が数多く存在しています。 

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執筆者： エンワールド編集部

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