未経験でも海外転職できる？実現させる5つの方法や職種別の必要な語学力など解説

外資系転職アドバイス 転職時のポイント・注意点

2024.08.16

海外での就労経験を得たい、仕事をしながら英語を学びたいなど、さまざまな理由から海外で働くことを視野に入れている方もいるのではないでしょうか。

この記事では、未経験から海外で働くための方法や求められる語学力、転職の流れなど、海外転職で気になるポイントについて解説します。海外で働くことに憧れをお持ちの方は、ぜひ参考にしてみてください。

未経験者が海外転職を実現させる5つの方法

海外転職を実現させるためには、以下の5つの方法があります。

• 日系グローバル企業の現地採用に応募する
• 日系グローバル企業に転職し、駐在員になる
• 海外企業の現地採用に応募する
• ワーキングホリデーを利用する
• 学生ビザを利用する

それぞれの方法について詳しく解説していきます。

日系グローバル企業の現地採用に応募する

海外で働くには、日系グローバル企業の現地支社、現地支店の求人に直接応募する方法があります。

働く国や期間、仕事内容、業種、職種を自分で選べることが利点です。採用後の実績次第では、現地採用の立場から本社採用の駐在員に昇格する可能性もあります。多くの場合残業は少なく、休みを取りやすいなどの特徴があるようです。

給与は現地の水準で決定されるため、同じ企業内であっても駐在員より低く、住宅手当などの福利厚生もないことが一般的です。また、英語や現地語で現地のスタッフと円滑に意思疎通できることが求められます。

日系グローバル企業に転職し、駐在員になる

日本で日系グローバル企業に就職し、その会社の海外支社や海外支店、現地法人に出向するという方法があります。

会社都合による海外勤務のため、自身の希望通りの国に行けるとは限りません。また、滞在期間や仕事内容は会社が決定するため、個人の希望は通りにくい傾向があります。

一方、給与は日本の水準で決まるため、一般的に現地採用のスタッフより高く、住宅手当や教育手当などの福利厚生も充実している場合が多いようです。語学力は、主に日本人向けに仕事をする場合は、日常会話レベルの能力があれば十分な場合が多いです。

海外企業の現地採用に応募する

海外企業の現地採用に応募し、採用されることも海外転職の手段の一つです。採用を行っているのは、現地の企業の場合や、現地に進出している他国の企業の場合があります。

自ら応募するものなので、好きな国や仕事内容などを選択できることがメリットです。ただし、給与は現地の水準で決定されるため、日本で働いていたときよりも少なくなることがあります。また、基本的に住宅手当などの福利厚生はないことが多いようです。

取引先や販売先が日本絡みでない場合は、高い語学力が求められるため、ビジネスレベルの英語や現地語の習得が必要となります。

ワーキングホリデーを利用する

ワーキングホリデーとは、日本国籍を有する18歳〜30歳（一部の国は年齢制限が異なる）までの方を対象とした制度です。この制度では、他国で休暇を楽しみながら、在住資金を補うための一定の就労が認められています。

日本では1980年にオーストラリアとの間でワーキングホリデーが開始し、2024年6月時点では30ヵ国・地域が対象となっています。

ワーキングホリデーが使えるのは1つの国に対して1回のみですが、異なる国であれば何度でも制度を利用できます。そのため、どこの国が自分に合っているのかを確かめるのに効果的です。

国によって滞在期間は異なりますが、多くの国は最長で1年間と決められています。ただし、必ず1年間滞在しなければならないことはないため、準備できる資金やスケジュールの都合によって滞在期間を決められます。

ワーキングホリデーは自由度が高いことが魅力的ですが、現在勤めている会社を退職する必要があり、正社員として働ける保証がないことは認識しておくことが重要です。

参考：ワーキング・ホリデー制度｜外務省

学生ビザを利用する

学生ビザとは、勉強を目的に海外に滞在できるビザです。

ワーキングホリデーのように年齢制限はありませんが、勉強を目的としているため、現地の学校に通学することが必要です。学校のコースによってビザが発行されるため、コース次第ではワーキングホリデーよりも長く滞在できる可能性があります。

学生ビザは国によって名称が異なり、例えばアメリカに留学する際に一般的なのが「F-1ビザ」です。高校・語学学校・大学・大学院で、週18時間以上の授業を受ける場合にF-1ビザが必要となります。

F-1ビザの場合、フルタイムの学生（1学期中に12単位以上取得）であれば、週20時間まで働くことが許可されます。ただし、最初の1年間は学校の施設や関連施設でしか働けないという制限があります。

学生ビザを利用する場合は労働時間の制限が設けられているので、学習意欲があり、資金に余裕がある場合に利用することをおすすめします。

参考：F-1ビザ｜USTravelDocs

英語が話せなくても海外転職できるかは職種によって異なる

英語が話せなくても海外転職できるかは、多くの方が気になるポイントです。求められる語学スキルは業種や職種、さらには個々の企業によって異なるため、一律の基準を設けることは困難です。

ここでは、実際に現場で求められる英語力を、以下の5つの職種別に解説します。

• エンジニアなどの開発職
• 日系グローバル企業で従業員管理を行う管理職
• 日系グローバル企業の事務職
• 商談やプレゼンを頻繁に行う営業職
• 日本人観光客向けのサービス職

目安となるTOEICスコアも紹介しているので、ご確認ください。

エンジニアなどの開発職

エンジニアやプログラマーなどの開発職の場合、高い語学力は求められない傾向にあります。技術的な専門用語のほか、日常会話レベルの語学力があれば仕事に支障がないことが多いようです。

具体的な指標としては、TOEICスコア400点程度が一つの目安となります。このスコアは、基本的な文章や標識の理解、ゆっくりとした早さであれば簡単な日常会話ができる程度を示します。

日系グローバル企業で従業員管理を行う管理職

日系グローバル企業で従業員管理を担当する管理職の場合は、やや高度な英語スキルが必要になります。具体的な指標としては、TOEICスコア600点以上が目安となります。

この水準の英語力が必要とされる主な理由は、現地のスタッフに業務の指示を円滑に行う必要があることと、多様な状況下でのコミュニケーションが求められるためです。アジアやアフリカなどの開発途上国では、英語のコミュニケーションが可能であれば必ずしも現地語の習得は必須ではない場合が多いようです。

日系グローバル企業の事務職

日系グローバル企業の事務職は一般的に中級レベルの英語力が求められます。

会社内は主に日本人スタッフで構成されており、日本語でのコミュニケーションが中心となります。ただし、書類手続きや外部とのやりとりにおいて英語が必要となる場面があります。

そのため、TOEIC600点程度の英語力が必要となります。この水準は、基本的な文法や構文が身についており、日常的な話題についての会話が可能で、業務上の文書を理解できるレベルに相当します。

商談やプレゼンを頻繁に行う営業職

営業職の場合は、ビジネスレベルの英語スキルが必要になります。

これは、現地の取引先相手に対して、商談やプレゼンテーションを通して商品やサービスの理解を得る必要があるためです。TOEICスコアでは最低でも800点以上が一般的な目安となっています。このレベルは、複雑なビジネス上のコミュニケーションを円滑に行える英語力を示しています。

日本人観光客向けのサービス職

日本人観光客を対象とするサービス業では、語学力を問われない場合が多いようです。日本人がよく訪れる海外の観光地で、日本人向けに商品やサービスを提供している場合などは、日常会話程度の英語でコミュニケーションを取れれば十分だといえます。

また、海外進出した日本企業に向けた営業職などでも、日本人と仕事をすることが多いため、日本語が話せることが強みとなる可能性があります。

関連記事：英語が話せなくても海外転職できる？おすすめの仕事9選を紹介！

海外転職の4つのメリット

海外転職することによって得られる、主な4つのメリットを紹介します。

• 残業が少なく労働環境がよい場合が多い
• 語学力が磨かれる
• 多様な価値観に触れられる
• 交友関係が広がる

残業が少なく労働環境がよい場合が多い

海外の職場では、仕事とプライベートのバランスを重視する文化が一般的です。そのため、日本と比較して残業が少ない傾向にあります。ただし、自身のプライベート時間を仕事に充てることもあります。

また、多くの国では労働時間に関する厳格な法律が設けられています。例えばドイツでは1日に10時間以上働くことを法律で禁じています。残業代が支払われる場合は、2時間を超えると50％の割増賃金が支払われることが一般的です。

これらの労働時間に関する厳格な規制や充実した残業手当制度により、多くの国では労働者の権利が保護され、健全な労働環境が整備されている場合が多いといえます。

関連記事：海外での残業事情とは？｜海外の残業に関する意識や法律を紹介

語学力が磨かれる

海外で働くことで、日常的に英語や現地語に触れる機会が増え、自然と語学力を向上させる環境に身を置くことができます。

最初は言語の壁に直面することもありますが、うまく話せなかったり、聞き取れなかったりといった悔しい体験をしたことで、積極的な語学習得につながります。そのため、語学スキルの成長速度が加速したと実感できる方が多いです。

英語や現地語の理解度が向上することで、今まで以上に業務の効率が上がります。また、携わっている仕事の幅を広げたり、新たな職種や業種にチャレンジしたりといったように、キャリアの選択肢が広がることも期待できます。

多様な価値観に触れられる

海外で働くことで、さまざまな文化や価値観に触れることができます。日本では一般的とされる考え方や習慣が必ずしも普遍的でないため、戸惑うこともあるかもしれません。

しかし、仕事や普段の生活を通じて多様な背景を持つ人々と関わることで、自分自身の視野や発想力が広がるきっかけにもなります。

交友関係が広がる

海外では、日本で暮らしていたときには出会えなかった人との交流があるため、交友関係が広がります。仕事やプライベートでの出会いがきっかけで、思わぬ仕事や自身の夢の実現につながることもあります。

そのため、積極的に人との出会いを求めている方にとって、海外の環境は非常に魅力的です。

海外転職の4つのデメリット

続いて、海外転職の主な4つのデメリットを紹介します。

• 転職先によっては日本との距離が遠い
• 治安の悪い国がある
• 福利厚生が充実していない企業が多い
• 就労ビザを更新できないことがある

転職先によっては日本との距離が遠い

転職先の企業によっては日本との距離が遠いため、帰国の頻度に影響を与える可能性があります。長期休暇を取得できる場合でも渡航にかかる費用や時間的制約により、頻繁な従来が困難になることがあります。

そのため、普段から家族や友人とよく会っている方は、寂しさを感じるかもしれません。また、日本のスポーツイベントや文化的行事に参加することも難しくなるため、個人の趣味や関心ごとに影響を及ぼす可能性があります。

治安の悪い国がある

日本は国際的に見ても治安のよい国として知られています。そのため、海外の転職先によっては治安の悪さが気になる可能性があります。例えば、海外旅行中に、財布や携帯電話などの貴重品を盗まれた経験があるという方も少なくありません。

国によっては、このようなスリやその他のリスクが身近にあるということを認識しておくことが重要です。

福利厚生が充実していない企業が多い

勤める企業によって変わりますが、海外企業の福利厚生は、日本企業と比較して内容や充実度が異なる場合があります。

例えば、アメリカでは職場への通勤手当が出ないことが多く、職場との距離によってはかなりの負担となることがあります。また、一般的な医療保険に加入しても、歯医者の治療費には適用されないため、高額な支払いとなる可能性も考えられます。

国によって福利厚生の充実度は大きく異なるので、事前に調べておくことをおすすめします。

就労ビザを更新できないことがある

海外の企業で働くためには、就労ビザが必要です。就労ビザは無条件に誰もが容易に取得できるわけではありません。取得するには、仕事のスキルや語学力が必要な条件を満たしている必要があります。

また、就労ビザを1度取得したら永住できるわけではありません。国によって異なりますが、就労ビザは一般的に2年や3年ごとに更新が必要です。

更新するには時間とお金が必要なため、人によっては負担に感じる可能性があります。また、更新時に政情不安などの問題でビザが発行されない場合、自分の意志に反して帰国を余儀なくされることもあることを理解しておいてください。

海外転職の流れ

海外転職の流れは主に以下の8ステップです。

1. 転職したい国を決める
2. 希望条件を考える
3. 求人情報を探す
4. 応募書類の作成・求人に応募する
5. 面接を受ける
6. 内定をもらう
7. 入社準備をする
8. 入社する

それぞれのステップで注意すべきポイントに触れながら、どのようなことをすべきかを解説します。

転職したい国を決める

働く国を決めるにあたっては、自分が現地でどのようなことを目指すのかを明確にする必要があります。また、長期間安定して働くためにも、現地の政治状況や経済状況も考慮した方がよいといえます。

なお、ヨーロッパやアメリカでは、比較的就労ビザの取得が大変なことが多いですが、東南アジアなどでは海外出身の労働者の受け入れが盛んです。

希望条件を考える

海外転職に関する情報を集めながら、以下のように自分の希望する仕事や条件を具体化していきましょう。

• 活用したいスキルや経験
• 希望する職種
• 期待する給与水準
• 業務で使用する言語の割合
• 職場環境
• 勤務地の希望
• 通勤手段
• ワークライフバランス

このような希望条件をあげていっても、すべてを叶えることは難しいと予想されます。そのため、このポイントは譲れないといったように、優先順位を決めておくことをおすすめします。

求人情報を探す

海外での求人情報の探し方には、以下の3種類のパターンがあります。

利用するサイトやサービスごとに特徴があるので、語学力やどのような会社で働きたいかによって、うまく使い分けていきましょう。

応募書類の作成・求人に応募する

希望する企業を選定した後、応募書類を作成し、求人に応募します。応募書類は英語で作成する必要があり、レジュメとカバーレターの2つを提出しなければなりません。

レジュメは種類によって多少異なりますが、一般的には学歴や職歴、スキルなどを記載します。カバーレターは志望動機や自己PR、希望職種、感謝の気持ちなどを記入します。どちらも、採用を左右する大事な書類ですので、誤字脱字がないよう丁寧に作成しましょう。

関連記事：英文履歴書（英文レジュメ）の書き方｜フォーマットから項目ごとのポイントまで紹介

面接を受ける

海外企業の面接は、基本的に現地で行われます。ただし、最近ではオンライン形式、電話などで面接が行われることもあるようです。

現地まで訪問せずに面接を行えるのは便利ですが、自分の目で現地の様子を確認することも大切です。現地に行って面接を受ける場合は、飛行機やホテルの予約、面接会場までのルートなど、事前に確認しておきましょう。

内定をもらう

内定は一般的に電話またはメールで連絡が来ます。内定連絡を受け取った際は、承諾の返事をすぐにしなくてもよいですが、先方に回答する予定日を明確に伝えましょう。

面接のため現地に滞在中に内定が出る場合もあります。その場で承諾してもよいですし、帰国後、家族と相談のうえ最終決定の判断を下すのも選択肢の一つです。

入社準備をする

内定後は、就労ビザの取得や住まい探し、現在勤めている会社の退社手続きなど、入社に向けての準備が必要となります。これらの手続きには、入社までに2〜3ヵ月程度要するため、十分な時間の余裕をもって計画を当てることが重要です。

転職する企業がサポートしてくれる場合もあるため、自身で行うべき事項と企業側のサポート範囲について採用担当者へと明確に確認することをおすすめします。

入社する

入社準備が完了すると、いよいよ入社です。最初は仕事だけでなく生活面でも不安などに直面するかもしれませんが、周囲の方の助けを借りながら順応していくことが大切です。

海外転職でおすすめの国5選

海外へ転職してみたいと思っていても、選択肢が多すぎるため、どこの国を選ぶべきか迷う方も少なくありません。

ここでは、海外転職でおすすめの国を5つ紹介するので、転職先選びにお役立てください。

• オーストラリア
• アメリカ
• シンガポール
• タイ
• ドイツ

オーストラリア

オーストラリアは、自然が豊かで観光地として有名ですが、転職先としても高い人気を誇っています。

公用語が英語であり、求められる英語力は高いといえます。その代わりに現地語を覚える必要がないため、英語に自信がある方には最適です。治安のよいエリアが多く、生活面でも安心して過ごせる可能性が高いです。

また、ワーキングホリデーの制度を活用して指定された条件を満たせば、最長3年まで滞在が可能です（※1）。最低賃金は、時給24.10豪ドル（2024年7月1日から）と、給与水準の高さも魅力的な点の一つです（※2）。

ただし、物価は高くなっており、その分出費が多くなることは理解しておきましょう。

※1 参考：ワーキング・ホリデー協定国（ビザ情報）｜一般社団法人ワーキング・ホリデー協会

※2 参考：最低賃金を7月から3.75％引き上げ｜JETRO

アメリカ

アメリカはニューヨークやサンフランシスコなど、大都市を多く抱える国です。日本企業を含めて多数の企業が集中しており、働く場所が充実しています。

さまざまな国籍の方が集まっており、価値観や文化の異なるため、視野を広げる可能性があります。一方で、ロサンゼルスの「リトル・トーキョー」のように日本人のコミュニティが形成されている地域もあり、現地の日本人と交流できる環境も整っています。

ただし、就労ビザ取得の条件が厳しいことや、求められる英語力が高めであることなど、一定以上のスキルが求められる点には注意が必要です。

シンガポール

シンガポールは、アジア諸国のなかでも多くの外資系企業や日本企業が進出している国の一つです。比較的治安が良く、交通機関も整備されているため、生活がしやすい環境が整っています。

給与水準が高く、日本人向けのレストランやショップが多く展開されており、日本人の移住先としても高い人気を誇っています。

一方で、高度な英語力が求められることや、物価が高めであるといった懸念点を理解しておくことが重要です。

タイ

タイは製造業がGDPの約30％を占める工業国であり、多くの企業が進出している国です（※3）。日本企業も多く、語学力に乏しくても働ける仕事もあります。

シンガポールと同様に日本人向けのお店が多く、日本人にとって馴染みやすい環境が整っています。日本と比較すると物価も高くないため、比較的余裕をもって暮らせる可能性があります。

一方で、バンコク市内は慢性的な交通渋滞が課題となっており、季節によっては大気汚染が深刻化することがあります。

※3 参考：タイ王国基礎データ｜外務省

ドイツ

ドイツはヨーロッパのなかでも、特に日本企業が多く進出している国の一つです。仕事に対する姿勢や組織文化に日本との共通点が多いため、馴染みやすい側面があります。

仕事では主に英語が使用されますが、公用語はドイツ語であり、日常生活でドイツ語の必要性が高まります。そのため、英語とドイツ語の両言語のスキルを持つ方には、特におすすめです。

ドイツはワーキングホリデー制度の活用の対象国であり、30歳以下の方であれば制度を利用して最長で1年間滞在することも可能です（※4）。

一方で、アジア諸国と比べると求人の数が限られています。また、日本からの距離が遠く、飛行機の直行便でも約15時間ほどかかるので、帰国しづらい側面があります。

※4 参考：ワーキング・ホリデー協定国（ビザ情報）｜一般社団法人ワーキング・ホリデー協会

関連記事：ヨーロッパの労働環境とは？日本との違いを徹底解説

すぐ海外に行くのが不安な場合は外資系企業への転職がおすすめ

海外へ転職したいものの、英語力が足りないのではと不安に思っている方は、まずは国内の外資系企業への転職をおすすめします。日本には、金融業界やコンサルティングファーム、IT業界など、幅広い業種の外資系企業が存在します。

働く部署にもよりますが、上司とのコミュニケーションやメールなどで英語を使う機会があり、働きながら英語力を鍛えられます。

外資系企業への転職を検討する際は、専門的な知識を持つ転職エージェントの活用も一つの選択肢です。

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関連記事：外資系企業へ未経験で転職するには？日本企業との違いや向いている人を解説

まとめ

海外で働く主な方法には、日系グローバル企業への現地採用や、駐在員として海外赴任することがあげられます。その他に、海外企業の現地採用に応募や、ワーキングホリデーや学生ビザの活用なども、選択肢としてあげられます。

求められる英語力に関しては職種や国によって、大きく異なります。英語力に不安がある方は、まず英語を使う機会の多い外資系企業への転職を検討することも一つの選択肢です。

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