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インターネットに加え、SNSによるソーシャル化・モバイル化が進んだことによって、大量の情報の中から欲しい情報を見つけることが難しく多大な労力も必要になった背景から、自分が欲しい有益な情報に簡単にアクセスするための方法としてキュレーションが注目されるようになりました。
この記事では、キュレーションとは何か、人事業務において必要な場面、キュレーションする際の注意点についてFAQ形式で解説します。
Q. キュレーションとは？
「キュレーション」とは、収集・要約の意味を持つcurationに依頼する言葉で、インターネット上に散らばった情報を集約し特定の視点やテーマに沿って選別・編集することで、新しい意味や価値を付与しそれを共有することをいいます。
Q. 人事業務においてキュレーションが必要な場面は
ここでは、人事業務においてキュレーションが必要な場面をいくつか解説します。
採用戦略の策定
自社が求める人材獲得のための採用戦略を立てる際に人事担当者が担当する業務は幅広く、求められる知識も膨大になります。採用方法のトレンドも移り変わるため、市場動向や人材紹介会社の情報、競合他社の採用情報などの情報収集は欠かせず、効率的かつ効果的に採用戦略を策定するためにはそれらの情報をキュレーションし分析する必要があります。
企業が採用したい人材像を明確化したら、キュレーションした情報を元に求める人材像に合致する人材の採用方法をまとめ方針を策定しましょう。
従業員のキャリア開発支援
従業員のキャリア開発支援のために、市場動向や業界トレンド、研修プログラム、キャリアアップのための情報などをキュレーションし従業員に提供することで、キャリアプランニングを支援することも重要です。
従業員のキャリア開発支援は、結果的に自社の優秀な人材育成や人材定着につながる可能性のある施策です。
研修内容の決定
従業員のスキルアップや業務効率化に必要な研修を行う際にも、過去の研修や市場調査などの情報を適切にキュレーションすることで、最新の情報やベストプラクティスを取り入れ、従業員のニーズにあった研修を実施することが大切です。研修により従業員の能力が向上し業務効率化が実現することは、自社の競争力を高められる施策のひとつです。
研修後は評価を行い、継続的に改善していくことも重要です。
組織風土の改善
自社の生産性の向上、組織の良好な人間関係の構築、人材育成の促進などを目指し、組織風土の改善を行う際にも、他社の成功事例や業界のベストプラクティスに加え、従業員の声やフィードバックなどをキュレーションし改善策を検討することが大切です。
労務管理の改善
労働法の改正によって企業活動に影響が出る場合があるので、最新の労働法改正情報はキュレーションしておく必要があります。これは、企業が法令遵守を行うためにも重要なポイントです。
また、雇用問題やパワーハラスメントなど労務トラブル事例をキュレーションすることで、これらの問題を未然に防ぐための対策を練ることも可能です。労務環境を改善し、従業員が働きやすい環境を整備することは、生産性向上や労働トラブルの防止にもつながります。
福利厚生制度の見直し
福利厚生制度の見直しの際も、従業員のニーズを明確にするため、また、市場のトレンドや業界の動向を把握するために、競合他社が提供する福利厚生制度や同業他社の取り組み、社会的なニーズの変化などをキュレーションすることが必要です。
集めた情報を元に自社の従業員のニーズに合致している方法を見定め、必要であれば福利厚生制度の改善を行い、従業員の満足度やモチベーションの向上を図りましょう。
従業員のモチベーション向上
従業員のモチベーション向上を目指す際も、社内におけるプロジェクトの成功事例や業界トレンド、従業員のアイデアやフィードバックなどをキュレーションし、それらを分析して具体的な研修プログラムを決定し実行することが重要です。
Q. キュレーションする際の注意点
最後に、キュレーションする際の注意点を解説します。
情報源や発信源が信頼できる情報を見極める
インターネットやSNSには間違った情報が掲載されている可能性があります。信頼性の低い情報を用いてしまい企業に損害を与えることのないよう、キュレーションする際は情報源や発信源の信頼性を確認することが大切です。
情報の時代性を確認する
収集する情報がいつの時代のものかを確認することも必要です。最新技術やトレンドに関する情報をキュレーションしたい場合は、常に最新情報を収集しアップデートするよう留意しましょう。
自己や企業の経験や知識なども活用して判断する
企業にとってより適切なアクションを取れるようにするためには、キュレーションした情報だけに頼らず、企業の経験や自己の知識も活用して判断することが重要です。
今回はキュレーションについて解説しました。エンワールドは、企業のグローバル人材に関する採用課題をあらゆる方面からサポートいたします。まずはお気軽にご相談ください。
