2020.07.31
外資系企業の営業職の仕事というのは、いったいどんなものなのでしょうか。この記事では、外資系企業の営業職の実態からその転職事情まで、あますところなく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
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結果を重視！外資系企業の営業職の特徴
外資系企業の営業職というと、仕事が忙しい、ばりばりと働く、その分年収が高いというイメージを持っている方もいるのではないでしょうか。
ですが、こうしたメリットやデメリットがあると同時に、外資系企業の営業職には特有の特徴や魅力もあります。以下では、外資系企業の営業職の仕事内容というものがどんなものなのかについて、詳しくご説明しています。
さまざまな部門との連携・専門性が必要
外資系企業では、一般的に個人の業務範囲が明確に定められています。そのため、個人の裁量は大きいといえる一方で、自分の仕事に対する責任も負うことになります。
また、外資系企業では部署ごとの専門性もはっきりとしており、事務職は事務職、営業職は営業職、マーケティング職はマーケティング職として、それぞれ専門の業務を遂行することになります。そのため、外資系企業で営業職を担当する場合、主にマーケディング職との連携が必要になってくるでしょう。
同時に、案件によっては海外にある本社の指示を仰ぐようなケースもあります。そのような場合には、事務職に携わっている人を通してコミュニケーションを取ってもらう場面もあるでしょう。
このように、きちんと成果を出すためには、自分自身が社内のさまざまな部門のことを理解した上で仕事に取り組む必要があります。
徹底した成果主義
一般的に外資系企業では、ジョブ型雇用に基づいた人事評価基準に成果主義を採用しています。このことは営業職にも当てはまります。
営業職では、個人に与えられた目標やその達成度を数字で見ることができるため、その成果が客観的に判断しやすいといえます。
そして、その成果はインセンティブ給（歩合給）に反映されるため、良い成果を出せば出すほど年収も増えていくという構造にあります。
一方で、成果が出せなかった場合は逆に年収は減ってしまうでしょうし、そういった状況が続けば厳しい評価を受ける可能性もあります。
成果が給与に直結する
先ほど少し触れましたが、外資系企業の営業職は個人が出した成果が直接給与に結びつきます。なぜなら、給与体系はベース給（基本給）とインセンティブ給（歩合給）という2種類の給与で構成されており、職位や経験などによって設定されたベース給は一定ですが、インセンティブ給が成果に応じて上下するからです。
多くの日本企業のように、人事評価基準に年功序列を採用してるわけではないので、年齢や勤続年数を重ねることでベース給（基本給）が上がるということはありません。よって、個人としてどれくらいの年収が得られるかは、自分の出した結果次第だといえます。
また、多くの外資系企業の場合、ベース給はそれほど高くないものの、インセンティブ給、すなわち歩合給の影響によって、結果的に年収が日本企業に比べて高くなる傾向にあります。
これは、日本企業がメンバーシップ型雇用をベースに、家族的な経営で会社全体の利益を個人としての給与にも反映させようという思想があるに対して、外資系企業では会社としての利益は別として、高い成果を出した個人にインセンティブ給という形で還元するという思想が背景にあるとされています。
オンとオフの区別がはっきりしている
個人に与えられている裁量が大きい、というのも外資系企業の営業職の魅力のひとつでしょう。先にも述べた通り、個人の業務範囲が明確に定められているので、自分の仕事が終わっていれば、休暇を取ったり帰宅したりしやすい風土があるといえます。
このことは、「オンとオフの区別がはっきりしている」という表現として聞いたことがある人もいるのではないでしょうか。外資系企業では、個人の時間が尊重されており、勤務中は仕事に集中し、勤務外は個人や家族のために時間を使うというのが一般的です。
自己管理は重要
外資系企業は個人の裁量が大きい分、体調管理やスケジュール管理を含めた自己管理が重要といえます。時間を有効活用し、効率的に仕事を進めて成果を出すことが評価に繋がるでしょう。また、服装に関しても自由度の高い企業が多いですが、TPOに合わせた服装をすることも同時に求められるでしょう。
また、これは外資系企業に限った話ではありませんが、オフの時間を使って十分な休養を取り、次の仕事に備えることも大切となるでしょう。
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外資系企業の営業職への転職事情
外資系企業は、一般的に新卒者の採用をほとんど行わない傾向にあります。その理由として、外資系企業では即戦力となる人材を求めているという点が挙げられます。外資系企業では即成果を出してくれる人材を求めているため、専門的な知識やスキルをあらかじめ備えている人材を欲しているわけです。
そのため、まったくの未経験から外資系企業に転職するというのは難しいという印象を持たれるかもしれませんが、外資系企業であっても未経験から就職しやすい業界や業種というのは存在します。とくに、コミュニケーション能力が高い人材が高く評価される企業の場合、未経験であっても転職がしやすいといえます。
未経験であっても外資系企業の営業職に転職できるの？
先にご説明したように、外資系企業では「即戦力」「スキル」が重要視されるという特徴があります。しかし、未経験からでも転職しやすい業種や職種というのは、一定数存在します。具体的には、以下のような企業を挙げることができます。
☑製薬会社のMR（Medical Representative）
製薬会社のMRは、自社製品を病院関係者や福祉事業の関係者などに説明してまわるのが仕事です。いわゆる営業職の一種ですが、何よりもコミュニケーション能力が重視されます。
そのため経験者はもちろんのこと、それまで製薬会社でMR以外の仕事についていた場合や、病院などに勤めていた人の場合、未経験であっても転職しやすい傾向があります。
☑保険業界の営業職
これは日系の保険会社にとっても同じことがいえますが、外資系の保険会社の営業職でも、それまでどんな仕事で働いてきたかという点とともに、いかに人に好かれやすいか、ということが重要視される傾向にあります。
人が好きで新しい仕事にチャレンジしてみたいと考えている人の場合、外資系保険業界の営業職への転職を検討してみるのもよいでしょう。
☑金融業界のリテール営業職
数ある外資系企業のなかでも、とくに金融業界は知識や経験が必要とされるため転職が難しいといわれています。しかし、リテール営業職は比較的未経験であっても転職がしやすい傾向にあります。リテール営業というのは、いわゆる個人に向けた営業のことを指しています。
勤め先としては銀行や証券会社などが主で、いずれも個人向けの商品やサービスを提供しており、保険業界の営業職と同様にいかに人に好かれやすいかということが大事なポイントとなっています。
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外資系企業の営業職として活躍するためのポイント
日本企業で働く場合とは考え方を変える
外資系企業には、日本企業とは違う風土が少なからず存在します。そのため、日本企業で働いていた時とは習慣が異なり、戸惑うケースもあるでしょう。
年功序列や定年制度、退職金制度がないこともそうですが、外資系企業では個人の裁量に任される機会が、日本企業で働いている場合とくらべると多い傾向にあります。
また、外資系企業では意思決定のスピードも早いため、急な変化に対応できるような柔軟さなどが求められるでしょうし、自ら考えて積極的に行動することが期待されるでしょう。
コミュニケーション能力も大事
外資系企業は個人主義なのだから、コミュニケーション能力はそれほど必要とされないのではないかと考える人も中にはいるようですが、外資系企業で長く働いていく際にも、コミュニケーション能力が高いことは重要なカギになるといえます。
なぜなら、職場には外国籍の人が働いているケースも多いですし、上司が海外出身者である場合もあるからです。このような場合、異文化を受け入れ、相手を理解するという姿勢が必要になるでしょうし、お互いの意思疎通を図れるようなコミュニケーション能力が大切になってくるでしょう。
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まとめ
今回ご紹介した内容を参考に、ぜひ外資系企業の営業職へチャレンジしてはいかがでしょうか。ですが、外資系企業への転職が初めてという方はもちろん、自分に合った企業がどこなのか分からないという方もいるでしょう。
そんな方は、英語を活かした転職や外資系企業・日系グローバル企業に強い転職エージェントであるエンワールドへぜひご相談ください！未経験から転職できる求人はもちろん、非公開案件も数多く取り揃えています。あなたが営業職として、グローバルのフィールドで大きく羽ばたける外資系企業への転職をサポートさせていただきます。まずは、無料面談へご応募ください！
