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現在の職種や業界でキャリアアップを目指している、今までとは別の道に進みたいなど、さまざまな理由で転職のために資格の取得を考えている方もいることでしょう。
この記事では、転職に役立つおすすめの資格を紹介します。また、職種別に活かせる資格や試験の合格率にも触れているので、資格を取得して選考を有利に進めたい方は、ぜひ参考にしてください。
資格があると転職が有利になるのは本当？ 具体的なメリットとは
資格は自身にスキルがあることを証明してくれる効果があるため、転職で有利になることがあります。しかし、闇雲に資格を取るのではなく、転職後の仕事に役立つものを選んで取得することが大切です。
ここでは、仕事に活かせる資格を取得するメリットを2つ紹介します。
転職先の選択肢が広がる
応募する企業によっては、特定の資格を応募条件としていることがあるため、該当する資格を取得することで転職先の選択肢が広がります。取得の難易度が高い資格が応募条件となっていれば、応募時点でライバルが少なくなるため、採用される確率が上がることも期待できます。
また、必須の資格でなくても、歓迎条件に資格の取得が記載されていれば、そのぶん選考を有利に進められる可能性があります。
年収アップの可能性がある
資格を保有することで、年収アップにつながる可能性があります。企業によっては資格手当が支給されることや、資格を取得していることを評価され、給与が上がる場合があるからです。
ただし、どの資格を取得しても年収が増えるわけではなく、自分のキャリアと関連する資格を取得することが必要です。例えば、IT関係の企業で働いているのであれば、「応用情報技術者」や「情報処理安全確保支援士」など、仕事に関連する資格を取得することで、企業から評価されやすくなることがあります。
転職におすすめの一般的な資格5選
転職を意識して資格取得を目指す場合、どの資格を選べばよいのか悩まれる方は少なくありません。資格のなかには、多くの企業で求められる共通のスキルを磨けるものもあります。
ここでは、転職に役立つ場合がある一般的な資格を5つ紹介します。
TOEIC・TOEFL
TOEICやTOEFLは、自身の英語力を客観的に把握できる試験です。外資系企業や日系グローバル企業のなかには、従業員の受験を必須としているところもあります。採用時の条件として基準となるスコアを設定している企業もあるため、高得点をマークしておきたいところです。
外資系企業で勤める際は、TOEICなら700点以上が基準となる場合が多くなっています。英語力はほとんどの企業で活かせるスキルの一つであるため、高得点を獲得してキャリアアップを目指しましょう。
| 取得するメリット |
・ビジネスに必要な英語力をアピールできる ・一定のスコアを獲得すれば、外資系企業に転職しやすくなる |
| 合格率 | 合否判定なし |
関連記事：TOEICのスコアは何点以上が必要？外資系企業への転職で求められる英語力を徹底解説
MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）
MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）は、WordやExcelをはじめとするマイクロソフトオフィス製品を使いこなすスキルがあることを示す資格です。近年では、多くの企業でオフィス系ソフトを導入しているため、取得することで転職時のアピールにつながる可能性があります。
試験の種類は、基礎的な知識・スキルを問われる「一般レベル」と、高度な機能の理解が必要な「上級レベル（エキスパート）」の2つです。
また、マイクロソフトオフィス製品はバージョンごとに新しい機能の追加・改良されることがあり、バージョンごとに試験が設けられています。これから転職を検討している場合は、どのバージョンを職場で利用するか不明なため、最新のバージョンに対応した試験を受けることをおすすめします。
| 取得するメリット |
・実践的なパソコンスキルが身につき、業務の効率化につながる ・オフィス製品の操作に支障がないことの証明になる |
| 合格率 | 非公表 |
社会保険労務士
社会保険労務士は、人事労務や社会保険に関連する専門知識を保有していることを証明する国家資格です。人事労務や社会保険に関する手続きはどの企業でも必要ですが、複雑で難しい内容となっています。
社会保険労務士の資格を取得していれば、バックオフィスで即戦力となる専門知識があることをアピールでき、転職時も採用につながりやすくなる可能性があります。ただし、過去5年の合格率は5.3〜7.9％であり、取得難易度は高いため、時間をかけて根気強く学ぶことが必要です（※1）。
| 取得するメリット |
・労務管理の専門知識を有し、就業規則の作成や社会保険の手続きなどに携われる ・資格の取得難易度が高いため、根気強く学べることを示せる |
| 合格率 | 5.3〜7.9%（2019年度〜2023年度）（※1） |
※1 参考
ファイナンシャル・プランナー（FP）
ファイナンシャル・プランナー（FP）は、個人のお金にまつわるライフプランを立てるための知識を習得していることを証明する資格です。
金融業界や保険業界など、個人に対して金融商品を販売する仕事に就く方が取得している傾向があります。また、土地や建物といった大きな金額の商品を個人に販売する不動産会社でも活かせる資格です。
金融商品に関わるBtoCの営業職に転職する場合に取得しておくと、役立つ可能性が高いといえます。試験はFP1級〜3級の3段階に分かれており、転職活動でアピールしたいのであれば、最低でも2級以上の取得を目指しましょう。
| 取得するメリット |
・ライフプランニングや税金など、お金に関する幅広い知識が身につく ・金融商品に関連する営業職への転職に役立つことがある |
| 合格率 |
日本FP協会（2019年〜2023年） ・1級：93.0%〜99％ ・2級（学科）：40.17%〜56.12% ・2級（実技）：50.31%〜71.01% ・3級（学科）：69.07%〜89.64% ・3級（実技）：76.65%〜90.75%（※2） |
※2 参考：FP技能士の取得者数 及び 試験結果データ｜日本FP協会
日商簿記
日商簿記は、企業のお金の流れを把握するための知識を保有していることを証明する資格です。難易度によって1級・2級・3級・簿記初級の4つに分かれており、2級以上を取得していれば、経理や会計の即戦力として活躍できる知識があることをアピールできます。
一般事務に応募する場合も、経理や会計に関わる作業を担当することがあるため、取得しておくと心強いといえます。また、簿記の資格を取得していれば、営業職においても数字に強いことを示せるでしょう。
| 取得するメリット |
・会計知識が身につき、数字に強くなる ・経理や会計の即戦力として評価されやすくなる |
| 合格率 |
統一試験（2019年〜2023年） ・1級：7.9%〜16.8% ・2級：8.6%〜30.6% ・3級：27.1%〜67.2% ・簿記初級：59.4%〜64.2% （※3） |
※3 参考：簿記 受験者データ｜日本商工会議所
【営業職】転職市場でおすすめの資格5選
転職でアピールに効果的な資格は、職種によっても異なります。ここでは、営業職への転職に活かせる資格を5つ紹介します。
営業士
営業士は、営業活動に関する専門的な知識やスキルが身についていることを証明する資格です。具体的には、マーケティングや営業技術など、営業で成果を上げるために必要な能力を習得する効果があります。
難易度は初級・上級・マスターの3段階に分かれているため、段階を踏んで取得しやすくなっています。転職先で営業職として活躍したい方は、営業士の取得を検討してみてください。
| 取得するメリット |
・営業活動に必要な知識やスキルを習得し、営業の成果の向上に活かせる ・営業職として活躍するための知識・スキルがあることを証明できる |
| 合格率 |
・初級：75〜80%（※4） ・上級：非公表 ・マスター：非公表 |
※4 参考：営業士FAQよくあるご質問｜日本営業士会
中小企業診断士
中小企業診断士は、企業の経営に関する幅広い知識を保有していることを証明する資格です。取得に際して、経営戦略はもちろん、人事や財務など企業運営に関わる細かいところまで把握している必要があります。
経営コンサルタントの資格としては唯一の国家資格で、試験はマークシート形式の1次試験と筆記・口述の2次試験に分かれています。
2次試験の合格率は18%程度となっており、数年勉強してようやく取得できる場合も少なくありません（※5）。合格への難易度は高めですが、資格を取得できれば、コンサルティング業界の幅広い分野で評価される可能性があります。
| 取得するメリット |
・経営戦略や財務など、企業の経営に関する知識が身につく ・特にコンサルティング業界で働く場合に役立つ |
| 合格率 |
2019年度〜2023年度 ・第1次試験：28.9〜42.5% ・第2次試験：18.3〜18.9% （※5） |
※5 参考：中小企業診断士試験 申込者数・合格率等の推移｜一般社団法人 中小企業診断協会
宅地建物取引士
宅地建物取引士は、「宅建」の略称で知られており、土地・建物の売買や賃借の契約に必要な国家資格です。
不動産契約における重要事項の説明を行うには、宅地建物取引士の資格が必須です。また、不動産会社は、各事務所の従業員5人につき1人以上は宅建士を置くことが義務化されているため、不動産業で重宝される資格といえます。
不動産を担保にしたローンの貸し出しを行っていることから、金融業界への転職にも有利とされています。試験の合格率は15%程度と低めではありますが、取得する価値の高い資格の一つです（※6）。
| 取得するメリット |
・不動産契約の重要事項の説明など、宅建士にしかできない仕事を担当できる ・不動産業や金融業界への転職が有利になることがある |
| 合格率 | 13.1%〜17.9%（2019年度〜2023年度）（※6） |
※6 参考：試験実施概況（過去10年間）｜一般財団法人不動産適正取引推進機構
税理士（科目合格含む）
税理士は、税務申告のアドバイスや税務書類の作成代行を行うために必要な国家資格です。資格を取得するには、会計学に関する2科目と、税法に関する9科目から選んだ3科目の合計5科目を勉強する必要があり、難易度は高いとされています。
そのため、一度にすべて合格できなかった場合でも合格した科目について「科目合格」が認められており、次回の試験で受験が免除されます。科目合格であっても高い専門性や知識があるといえるため、転職活動においてもアピールにつなげられる場合が多いです。
特に財務・経理のコンサルティングを担当する営業職であれば、役に立つ可能性が高いといえます。
| 取得するメリット |
・経理や税務に関する高い専門性が習得できる ・財務・経理のコンサルティングを担当する営業職へ転職する際にアピールしやすい |
| 合格率 | 18.1%〜21.7%（2019年度〜2023年度）※7 |
※7 参考：過去の試験結果等｜税理士試験｜国税庁
ビジネス実務法務検定
ビジネス実務法務検定は、あらゆる職種で必要な法律知識を習得したことを証明する資格です。
例えば、営業職は取引先と契約を結ぶことがあります。そのときに法律知識を持っていることで、契約内容に問題がないかを判断しやすくなり、トラブルを防ぐ効果が期待されます。個人だけでなく、会社への損失を防ぐことにもつながるため、企業から評価されやすい資格の一つです。
試験は1級〜3級に分かれており、3級は民法を中心とした基礎的な知識、2級は弁護士などの専門家へ一定の対応ができるレベル、1級は幅広い法務知識と高度な判断力が必要となります。商法・会社法を学ぶ必要がある2級以上を取得しておくと、実践的なスキルが身についていることを転職時にアピールしやすいといえます。
| 取得するメリット |
・ビジネスに必要な法律知識が身につく ・営業先とのトラブルを防ぐのに役立つ |
| 合格率 |
2022年度〜2023年度 ・1級：8.9%〜10.5% ・2級：34.4%〜51.6% ・3級：50.7%〜83.2%（※8） |
※8 参考：ビジネス実務法務検定試験®とは｜東京商工会議所
【事務職】転職市場でおすすめの資格5選
事務職に転職する際も、資格はおおいに役立つといえます。ただし、希望する業種や部門によっても有利な資格は異なるため、事前にどの資格が適しているかを確認しましょう。
ここでは、転職市場で人気の資格のうち、事務職におすすめの資格を5つ紹介します。
行政書士
行政書士は、公的な書類を作成するために必要な知識があることを証明する国家資格です。書類作成や法務の専門家として、総務や法務部門へのキャリアを築きやすくなります。
また、建設業や不動産業など、公共事業に関わることの多い企業の事務職への転職に行政書士の資格が有利に働くこともあります。合格率は平均10%程度であることから、取得する難易度は高めです（※9）。
| 取得するメリット |
・公的な書類作成に必要な知識を習得できる ・公的事業に関わる事務職の仕事に活かせる |
| 合格率 | 10.72%〜13.98%（2019年度〜2023年度）（※9） |
※9 参考：最近10年間における行政書士試験結果の推移｜一般財団法人行政書士試験研究センター
司法書士
司法書士は、登記や供託に関する案件を扱える国家資格です。具体的に行える業務は、不動産登記や裁判所・検察庁に提出する書類の作成などです。
試験の合格率は5%程度となっていることから、難易度は高いといえます（※10）。法律に関する細かい知識が必要となりますが、受験資格は設けられていないため、実務経験がなくても合格は目指せます。司法書士の資格を取得できれば、企業の法務部へ転職できる可能性も高くなります。
| 取得するメリット |
・公的な書類作成に必要な知識が身につく ・企業の法務部への転職を目指せる |
| 合格率 | 4.39%〜5.20%（2019年度〜2023年度）（※10） |
※10 参考
キャリアコンサルタント
キャリアコンサルタントは、労働者の職業選択や能力開発に関する相談を受け、助言するための国家資格です。同一職種への転職など、一般的な相談を受けられるキャリアコンサルティングの基礎的な知識が身につけられます。そこから、上位資格である「キャリアコンサルティング技能士」の取得も目指せます。
試験は選択式の学科試験と論述・面接の実技試験に合格する必要がありますが、直近3回の合格率は45〜60%程度であり、取得難易度はさほど高くありません（※11）。コンサルティング会社や人材派遣会社などに転職する場合に有利となるため、関連する仕事に就きたい方は取得を検討してみてください。
| 取得するメリット |
・キャリアコンサルティングに関する基礎的な知識が身につく ・コンサルティング会社や人材派遣会社などの仕事に役立つ |
| 合格率 |
2023年7月・11月、2024年3月 ・学科：51.6%〜81.2% ・実技：62.5%〜64.5% ・学科・実技同時受験：45.8%〜59.8%（※11） |
※11 参考：試験結果｜特定非営利活動法人日本キャリア開発協会
秘書検定
秘書検定は、秘書に必要な知識や技能が身についていることを示す資格です。試験では基本的なマナーや常識が問われるため、秘書を目指す方以外でも取得する価値のある資格といえます。
資格は難易度によって、1級・準1級・2級・3級の4段階に分かれています。転職時にアピールするなら、電話応対や接客など、実践的なスキルが問われる2級以上の取得を目指すことをおすすめします。
| 取得するメリット |
・基礎的なビジネスマナーや仕事の優先順位の設定など、ビジネススキルが習得できる ・秘書として働く選択肢が広がる |
| 合格率 |
2023年（第131回 ） ・1級：28.3% ・準1級：41.4% ・2級：57.5% ・3級：69.3%（※12） |
※12 参考：秘書検定 受験者状況｜ビジネス系検定
医療事務検定
医療事務検定は、医療保険制度や医療費の計算など、医療事務の基本的な知識と技術があることを証明する資格です。取得することで、病院やクリニックなど医療機関へと転職する場合に評価されやすくなります。
医療事務の資格のなかでは比較的難易度が低く、合格率は約90%です（※13）。試験では、教材や資料の持ち込み・閲覧が可能なため、医療関係の仕事が未経験の方でも挑戦しやすいといえます。
| 取得するメリット |
・医療事務の基本的な知識や技術が身につく ・医療現場への転職時にアピールできる |
| 合格率 | 22.2%〜48.1%（2019年度〜2023年度）（※14） |
※14 参考
： 情報処理技術者試験統計資料｜独立行政法人情報処理推進機構
：情報処理技術者試験情報処理安全確保支援士試験統計資料｜独立行政法人情報処理推進機構
応用情報技術者
応用情報技術者は、基本情報技術者よりも高度なITの知識があることを証明する資格です。基本的な知識だけでなく、計算が必要な応用問題も出題されます。
取得すると、ITに関する基礎的な知識以外に、マネジメント知識があることも証明できます。そのため、IT業界でキャリアアップを目指したい方におすすめの資格です。
| 取得するメリット |
・高度なIT人材となるための知識が身につく ・IT業界に転職する際にアピール材料となる |
| 合格率 | 21.5%〜27.2%（2019年度〜2023年度）（※15） |
※15 参考：情報処理技術者試験情報処理安全確保支援士試験統計資料｜独立行政法人情報処理推進機構
情報処理安全確保支援士
情報処理安全確保支援士は、情報セキュリティについての知識を証明する国家資格です。サービスや情報システムの安全を担うセキュリティエンジニアや、有効な対策の助言・提案を行うセキュリティコンサルタントを目指す方におすすめといえます。
試験の合格率は20%前後となっており、難易度が高い傾向にあります（※16）。サイバー攻撃の増加・高度化によって、セキュリティについての知識は重要さが増しているため、IT企業への転職のアピールにつながる場合があります。
| 取得するメリット |
・情報セキュリティに関する知識が身につく ・特にセキュリティエンジニアやセキュリティコンサルタントを志している方は、今後の仕事で役立つ場面がある |
| 合格率 | 18.9%〜21.9%（2019年度〜2023年度）（※16） |
※16 参考：情報処理技術者試験情報処理安全確保支援士試験統計資料｜独立行政法人情報処理推進機構
ITパスポート
ITパスポートは、ITを活用する方にとって必要な基礎知識を保有していることを証明する資格です。経済産業省が認定している国家資格ですが、合格率は50%ほどあるため、取得しやすいとされています（※17）。
試験で問われるのは基本的なIT知識が中心で、さらに上位資格も多数あることから、ITを専門とする技術者としての初歩的な資格といえます。まずは、この資格でITの基礎を学び、「基本情報技術者」や「応用情報技術者」などの上位資格を目指してみるのも方法の一つです。
| 取得するメリット |
・ITの基礎知識が身につく ・IT関連の上位資格を取得する前の知識として役立つ |
| 合格率 | 50.3%〜58.8%（2019年度〜2023年度）（※17） |
※17 参考：情報処理技術者試験統計資料｜独立行政法人情報処理推進機構
ウェブデザイン技能検定
ウェブデザイン技能検定は、Webデザイナーに関する唯一の国家資格です。資格は1～3級に分かれており、インターネットの知識やウェブデザイン技術など、Webデザイナーに必要なスキルや知識が問われます。
3級はWeb制作に従事しているか、これから従事しようとしている方であれば、どなたでも受験可能で、合格ラインは筆記試験・実技試験それぞれ7割です。未経験からWebデザイナーを目指すのであれば、取得を目指してみましょう。
| 取得するメリット |
・Webデザイナーに必要な基礎知識が習得できる ・Webデザイナーとして転職する場合に、評価されることがある |
| 合格率 |
2007年度〜2024年度第1回 ・1級：13.4% ・2級：42.0% ・3級：60.2%（※18） |
※18 参考：ウェブデザイン技能検定技能士資格取得状況｜特定非営利活動法人厚生労働大臣指定試験期間インターネットスキル認定普及協会
【外資系企業】転職市場でおすすめの資格4選
外資系企業で役立つ資格としてはMBAが有名ですが、難易度が高く取得に時間がかかります。外資系企業への転職に役立つ資格はMBA以外にも多くあるため、転職市場で特におすすめの資格を4つ紹介します。
関連記事：外資系企業への転職に有利な資格7選！外資系企業で求められるスキルや語学力についてもあわせて解説
米国公認会計士（USCPA）
米国公認会計士（USCPA）は、アメリカの各州が認定する公認会計士の資格です。日本でも東京と大阪の会場で受験に対応しており、日本の公認会計士の試験よりも取得しやすいといわれています。
ただし、会計士に求められる専門知識は必要であり、ビジネスに通用する英語力も要求されます。資格を保有すると、英語で会計実務を行えるスキルがあることを証明できるため、コンサルティングファームや監査法人への転職に活かせる可能性があるでしょう。
| 取得するメリット |
・英語で会計実務をおこなえるスキルの証明となる ・コンサルティングファームや監査法人への転職に活かせる |
| 合格率 |
2023年科目別（日本以外の受験者を含む） ・AUD（監査および証明業務）：46.92% ・BEC（ビジネス環境および諸概念）：56.52% ・FAR（財務会計）：42.94% ・REG （諸法規）：59.19%（※19） |
※19 参考：Learn more about CPA Exam scoring and pass rates｜AICPA &CIMA
関連記事：米国公認会計士（USCPA）とは？資格取得のメリットと転職が有利な業種
国連英検（国際連合公用語英語検定試験）
国連英検（国際連合公用語英語検定試験）は、公益財団法人日本国際連合協会が認定している英語の試験です。英語の試験として有名なTOEICとの主な違いは、コミュニケーションを重視しており、リスニング問題に重きを置いていることがあげられます。
受験級は特A級とA級～E級の6段階に分かれており、最も簡単なのはE級です。外資系企業への転職でアピールするなら、大学より上のレベルとされるB級以上の取得が推奨されます。
| 取得するメリット |
・英語力の証明となる ・仕事で英語を用いる外資系企業全般の転職に活かせる |
| 合格の目安 |
合格者のTOEICスコアの平均（2008年度〜2010年度第1回試験） ・特A級：967.78 ・A級：918.74 ・B級：752.55 ・C級：561.19（※20） |
※20 参考：国連英検：試験概要｜公益財団法人日本国際連合協会
国際秘書検定（CBS）
国際秘書検定（CBS） は、秘書業務において日本語と英語の両方に対応できることを証明する民間資格です。試験は「プライマリー試験」と「ファイナル試験」の2段階に分かれており、プライマリー試験に合格した方のみファイナル試験の受験資格があります。
ファイナル試験は難易度が高めとされているため、まずはプライマリー試験の突破を目指すことも一つの方法です。取得することで、秘書としての能力だけでなく、ビジネスに役立つ英語力があることを企業にアピールできる場合があります。
| 取得するメリット |
・日本語と英語の両方で秘書業務をおこなえる知識・スキルの証明となる ・外資系企業で秘書として転職する際にアピールできる |
| 合格率 |
・プライマリー試験：32.2%（2018年春季実績） ・ファイナル試験：23.4%（2018年実績）（※21） |
※21 参考：2019年度（第41回）CBS（国際秘書）検定試験のご案内｜一般社団法人日本秘書協会
関連記事：国際秘書検定（CBS）とは？資格の概要から難易度・合格率まで解説
プロフェッショナルエンジニア（PE）
プロフェッショナルエンジニア（PE）は、アメリカの各州が設けているエンジニアの公的資格です。
試験では、工学や動力学、熱力学、土木、などの幅広い知識が問われます。試験は英語で実施されるため、エンジニアとしての知識だけでなく、一定の英語力を持っていることのアピールにもつながります。
資格を保有していると、プラントエンジニアリング会社やゼネコン、研究所などの職場で役立つ場面があるといえます。
| 取得するメリット |
・エンジニアに必要な知識を学べる ・プラントエンジニアリング会社やゼネコンなどの職場で活かせることがある |
| 合格率 |
2019年度〜2023年度 58.8%〜76.5%（※22） |
※22 参考：過去の試験データ｜特定非営利活動法人日本PE･FE試験協議会（ JPEC ）
関連記事：プロフェッショナルエンジニア（PE）とは｜資格取得のメリットや最新の試験概要も紹介
転職に向けて資格を取得するときに重要な3つのポイント
ここでは、転職を目的に資格を所得するときに重要な以下の3つのポイントを紹介します。
- 希望する職種・業界にあった資格を選ぶ
- 資格の難易度や必要な勉強時間を知っておく
- 資格取得までの期間を決める
それぞれの内容を詳しく見ていきましょう。
希望する職種・業界にあった資格を選ぶ
取得する資格は、自身が希望する職種や業界に適したものを選ぶことが大事です。どの資格も魅力的に見えるからといって、闇雲に資格を取得しても、希望する仕事によってはあまり活用できない可能性があります。
例えば、Webデザイナーへの転職を目指しているのに、宅地建物取引士や営業士などの資格を取得したとしても、仕事に役立つ場面は多くありません。ITパスポートやウェブデザイン技能検定などの業務に関連する資格を取得することで、転職時のアピールや転職後の仕事に活かせる可能性が高まります。
試験を受けるまでの時間や受験費用を無駄にしないためにも、自身が望んでいる仕事に適した資格を選びましょう。
資格の難易度や必要な勉強時間を知っておく
資格の取得を目指すときには、合格の難易度や必要な勉強時間を知っておくことをおすすめします。合格率や勉強時間の目安を知ることで、どのくらい労力をかければよいかを、おおよそ理解できます。
企業から評価される資格であったとしても、取得難易度が高い場合は、比較的取得しやすい資格を優先することも一つの選択肢です。資格を取ることによる恩恵と、必要な労力の両方の観点から、取得する資格を決定するのも有効です。
資格取得までの期間を決める
転職活動に向けて資格を取得する場合は、いつまでに資格を取るかを決めておくことが重要です。期間を決めずに勉強していると、納得するまで時間をかけたくなり、試験日を後ろにずらしてしまう可能性があります。
その結果、資格の取得に多くの時間を要し、転職活動が先延ばしになってしまうことが考えられます。また、期間を決めずに勉強すると集中力が続きづらいこともあるため、受験の申し込み手続きをしておきましょう。
まとめ
転職に役立つ資格は、目指す職種や業界によって大きく異なります。自分が目指す仕事に活かせる資格を取得することで、転職先の選択肢が広がることや、年収アップの可能性があります。
希望する職種・業界に適した資格を取得し、転職時の選考を有利に進められるようになりましょう。
エンワールド・ジャパンでは、外資系企業や日系グローバル企業を中心に、さまざまな業界の仕事を取り扱っています。転職を検討されている方は、まずは新規会員登録からご登録ください。
