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近年、グローバル化が進むなかで、海外で働くことに関心を持つ方が増えています。一方で、日本国内で働いていると海外のビジネスパーソンと接する機会が少なく、具体的なイメージが湧きにくいと感じる方もいるでしょう。
この記事では、海外で働く方法やメリット、働く前に知っておきたい注意点、海外で働く際におすすめの職種などを紹介します。海外で働くために必要な準備についても解説しているので、海外勤務を検討している方はぜひ参考にしてください。
海外で働く6つの方法
海外で働く方法は一つだけではなく、さまざまな選択肢があります。ここでは、海外で働く6つの方法を紹介するので、それぞれの特徴を詳しく見ていきましょう。
日系グローバル企業に就職し海外赴任する
海外で働く方法として、日系グローバル企業に就職し、海外赴任して駐在員として勤務する方法があります。日本人が海外勤務をするうえでは、もっとも実現性が高く、安定した方法といえます。
給与や福利厚生が日本の水準となるため、現地企業と比べて高待遇である場合が多いことがメリットです。さらに、海外への赴任手当が追加されると、給与アップも期待できます。
ただし、転勤は会社都合で行われるため、基本的には渡航先や転勤の時期などは選べません。また、企業によっては海外勤務の人気が高く、社内で一定の評価を得ていなければ、駐在員として働く機会が回ってこない可能性があることは理解しておきましょう。
海外の現地企業に就職する
海外で働くための方法として、現地企業に就職することも一般的です。ビジネス英語スキルはもちろんのこと、時折現地語のスキルが必要な場合もあります。日本企業に就職する場合と比べて専門的なスキルや経験を求められることが多く、ハードルは決して低くありません。
しかし、自分で国や仕事内容を選べることや、日本で生活しているときには見つけられないような優良企業と出会える可能性があることはメリットといえます。
給与は現地水準となるため、どの国で働くかによって大きく変わります。日本よりも給与水準が低い国で働くと、年収が下がってしまう可能性があるでしょう。
ただし、給与水準が低い国は、物価も安いことが多いため、現地で無理なく生活できる可能性が高いです。年収アップを狙う場合は、日本よりも給与水準が高い国を狙う必要があります。
海外に留学して現地企業に就職する
海外で働きたい場合、留学して現地で語学を学んでから、現地企業に就職する方法もあります。海外企業に就職する際の障害として語学力がありますが、語学力を磨くことでコミュニケーションの心配を軽減できます。
海外留学は、実用的なレベルにまで語学力を高めるための手段であると同時に、インターンシップの経験など、現地企業に就職するきっかけを得られる機会にもなるでしょう。
また、留学する際に取得することが多い学生ビザでは、現地での勉強だけでなく、一定時間の就労が認められている国もあります。そのため、まだ海外で本格的に働くか迷っている方でも、実際に仕事を体験してから現地企業への就職を判断できる点も魅力です。
ワーキングホリデーで働いたあと、現地企業に就職する
ワーキングホリデー制度とは、相手国・地域の18〜30歳（一部の国は年齢制限が異なる）までの青年に対し、旅行や滞在資金を補うための就労を認める制度です。
2025年1月1日時点では、制度で決められた30ヵ国・地域において、滞在費用を稼ぎながら休暇を楽しめます。
ワーキングホリデー制度には、子どもや被扶養者を同伴しない、帰りに必要な航空券またはその購入資金を用意しておく、など細かい条件があるので事前準備が必要です。
ワーキングホリデーの期間に海外の働き方を知り、適性を確認するとともに、その経験を活かして現地で就職するきっかけをつくることもできるでしょう。
国連や国際NGOで働く
国際的な舞台で活躍したいと考える方に取って、国連や、ユネスコまたは赤十字社などの国際NGOで働くという方法もあります。
いずれの団体も高い語学力や学歴、経験、スキルなどを保有する人材を求めており、簡単に実現できる道ではありません。しかし、やりがいを感じられることが多く、国際的に評価される仕事です。
国連職員は国際公務員に該当し「JPO派遣制度」を活用すると、国際公務員としてのキャリアを始めることが可能です。
ただし、JPO派遣制度への応募資格には、35歳以下という年齢制限や、募集分野の修士号以上の修了および2年以上の職務経験などの条件が定められています（※1）。そのため、この応募資格を満たしているかどうかが、挑戦の可否を決めます。
国際公務員は、職務経験に応じて決まるグレードをもとに、基本給が支給されます。専門職の初任レベルにあたるP1のステップ1の基本給は52,163ドル（約814万円※2）であり、日本人の平均年収460万円（※3）を大幅に上回っていることがわかるでしょう。
このように、国際公務員として採用される難易度は高いですが、そのぶん高収入を期待できます。
（※1）参考：2025年（令和7年度）JPO派遣候補者選考募集要項｜外務省 国際機関人事センター
（※2）参考：2025 base floor salary scale for website.xlsx｜ International Civil Service Commission
1ドル=156円で計算（2025年1月20日のレート）
（※3）参考：令和5年分 民間給与実態統計調査｜国税庁
フリーランスとして海外で生活しながら働く
フリーランスとして日本企業から仕事をもらいながら、海外で生活する方法もあります。日本企業とのやり取りだけであれば、一般的に仕事で英語が不要なため、英語力に自信がない方も挑戦しやすいです。
国によっては、インターネット環境とパソコンがあれば働けるノマドワーカー用の「デジタルノマドビザ」を発行しており、収入などの条件を満たしている方はこちらのビザで滞在できます。申請資格や滞在可能期間などは、渡航希望の国ごとに異なるため、事前に調べておくことが重要です。
また、フリーランスの年収は一定ではないため、個人によって収入が大きく変動します。収入や貯金にあまり余裕がないフリーランスの方の場合は、生活を無理なく続けるためにも、物価を考慮して渡航先を決める必要があります。
英語が話せなくても海外で働ける？必要な語学レベル
国や職種、働き方次第では、英語が話せなくても海外で働くことは可能ですが、基本的にはビジネスレベルの英語力が必要となります。ビジネスレベルの英語力とは、TOEICでいうと800〜900点程度です。
英語が母国語でない国の場合はそこまで高い英語力は必要なく、TOEIC600〜700点程度でも十分とされることがあります。ただし、英語を共通言語として利用しない中国や韓国などの国では、現地語の習得が必要になる場合があることも理解しておきましょう。
海外で働くメリット
ここでは、海外で働くことで得られる7つのメリットを紹介します。それぞれの内容を詳しく見ていきましょう。
語学力が上がる
海外での日常生活やビジネスシーンで、さまざまな方と話すため、英語や現地語の上達が期待できます。
海外で働くためには、多くの場合、英語や現地語などの語学力が必要です。日本国内でも一定の水準までならば身につけられるかもしれませんが、実践にまさる学習方法はないといえます。
毎日が異文化体験になる
日本は良くも悪くも単一民族国家であり、異なる文化や宗教を持つ人々と接する機会が少ないといえます。その点、海外で働くことにより、自分とは異なる宗教や価値観を持っている人々と交流する機会は多くなります。
これまで考えもしなかったものの見方や考え方に触れることは、それ自体が得がたい経験になるでしょう。
外貨を稼ぐことができる
将来、日本の信用が低下した場合は、円安傾向になり、保有している日本円の価値が国際的な観点から低下する可能性があります。
このような場合でも、海外勤務を通して外国通貨を取得すれば、為替リスクを回避して資産を安定的に保有できるでしょう。特に、円安・ドル高の昨今は、海外で働いたほうが稼げることもあり、海外勤務を希望する方が増えています。
日本の常識や枠から離れられる
日本の常識や枠から離れられることも、海外で働くメリットのひとつです。
日本の職場によく見られるストレス要因のひとつに、同調圧力というものがあるといわれています。異なる価値観や背景を持つ方への許容度が低く、同じようなものの考え方や判断を求める傾向があります。
一方、海外企業では「人はそれぞれ違っていて当たり前」という意識が強いため、日本企業特有の空気を負担に思う方にとっては、居心地よく感じられるかもしれません。
個人が尊重される
日本社会では、組織やチームでなにを成すかが重視される傾向が強く、チームの和を保つことが必要以上に重視される場合もあるでしょう。一方、海外では個人主義が浸透しており、個人としてなにができるかを重視する傾向にあります。
個人の意思やスキルアップが尊重されるため、自分の実力で勝負し、評価されたいという方には海外勤務が向いている可能性があります。
交友関係が広がる
海外で働いていると、仕事だけでなくプライベートでもさまざまな方と交流する機会があり、交友関係が広がる可能性が高いです。
現地の日本人だけでなく、それ以外の国籍の方ともコミュニケーションを取る機会があるため、話が合えば友人となれる可能性があります。職場以外にも、スーパーやカフェ、ジム、公園など、さまざまなところで思いもよらない出会いのきっかけが見つかります。
日本で生活を続けていたままでは出会えなかった方と知り合うことで、新たな価値観や人生の楽しみ方などが見つかるかもしれません。
キャリア形成で有利に働く場合がある
海外勤務経験がある場合、帰国後に会社からその経験を評価され、キャリア形成において有利に働く可能性があります。
海外勤務経験者は、一般的に語学力だけでなく、海外でのビジネスマナーが身についており、異なる価値観や文化を持っている方と働くことへの抵抗が少なくなります。
そのため、転職を希望する場合に、海外勤務の可能性のある企業や、海外企業とのやり取りがある企業から評価され、採用につながりやすくなる可能性もあるでしょう。
海外で働く前に知っておきたい注意点
ここでは、海外で働く前に知っておきたい6つの注意点を紹介します。ここで紹介するポイントを理解したうえで、海外で働く準備を進めていきましょう。
国によっては治安に不安がある
国によっては、治安に不安があり、日本のように夜間1人で出歩くことが難しい場合もあります。
国や地域の特性を十分に調査し、安全に生活できるかどうかを確認したうえで渡航先を選びましょう。
国によっては給与水準が低い
国によっては、日本よりも給与水準が低い可能性があり、年収が下がることもあります。
現地で生活するぶんには問題ないことも多いですが、帰国後に貯金が増えていないといった状況に陥るため、注意が必要です。海外で十分に稼ぎたいという場合は、事前に給与水準を詳しく調べましょう。
研修制度が整備されていない場合がある
海外で働く場合、職場によっては日本企業のように研修制度が整備されておらず、すぐに仕事に取り組まなければならない可能性があります。
その場ですぐに仕事を覚えられる方は問題ありませんが、丁寧に手順を教えてもらいたい方は、このような環境に戸惑い、慣れるまでに苦労するかもしれません。
特に、現地での直接雇用を目指す場合は、どの程度仕事を教えてもらえるのかという点について把握しておくと安心です。
日本のような医療サービスを受けられる国は少ない
日本は国民皆保険制度のおかげで、高品質な医療サービスを低価格で受けられます。
そのため、海外に行くと医療サービスの価格の高さや質の低さに驚くことがあります。海外では、任意保険に加入することが一般的であるため、保険に加入していない状態で医療サービスを受けると自己負担額が高額になる可能性があるでしょう。
そのため、日本で十分な治療を受けてから海外に行く、医療費を考慮して貯金するなどの工夫が求められます。
配偶者の現地就労で苦労する可能性がある
既婚者で海外勤務を目指す場合、配偶者の現地就労で苦労する可能性があります。
海外就労者に配偶者が帯同する場合「配偶者等ビザ（帯同ビザ）」が発行されますが、国や地域によっては就労が認められていません。就労が許可されないだけでなく、企業によっては家族の帯同を禁止している場合もあります。
また、配偶者の現地勤務が実現したとしても、職場での言葉や文化の違いに悩む恐れがあります。海外勤務で配偶者の現地就労を考えている方は、配偶者が無理なく働ける環境が整備されているのかを事前に把握しておきましょう。
海外で働くためには就労ビザが必要となる
海外で働くためには、一般的に就労ビザが必要です。
例えば、アメリカの現地企業に就職して働くために必要な就労ビザは、主に以下の3つに分かれています（※1）。
- H-1B（特殊技能職）：事前に決められた専門職の就業に必要なビザ
- H-2A（季節農業労働者）：農作業の就業に必要なビザ
- H-2B（熟練・非熟練労働者）：労働者不足の職業の就業に必要なビザ
また、シンガポールで働く場合に必要なビザは、基本的に以下の2つです（※2）。
- Employment Pass：マネジメントレベルや専門職の就業に必要なビザ
- S Pass：マネジメント職に届かないレベルの就業に必要なビザ
このように、国や仕事によって必要なビザや手続きが大きく異なるため、勤務希望の国のビザについて調べておきましょう。また、就労ビザには有効期限が設定されており、更新手続きに時間や費用がかかる点にも注意が必要です。
（※1）参考：就労ビザ｜USTravelDocs JAPAN
（※2）参考：Work passes｜Ministry of Manpower
海外で働くことが向いている方の特徴
ここでは、海外で働くことが向いている方の特徴を3つ紹介します。海外勤務の適性を判断する際の参考にしてください。
日本とは異なる環境に適応できる方
日本とは異なる環境でも、心身ともに健康に過ごせる適応力のある方は、海外で働くことに向いています。
日本を出ると、医療サービスや衛生環境が大きく違うことに驚くかもしれません。そのような場合でも、特に抵抗を感じずに問題なく生活できる方は、海外での労働や生活に馴染みやすいでしょう。
積極的にコミュニケーションを取れる方
現地の方と積極的にコミュニケーションを取り、人間関係やネットワークを築ける方も、海外で働くことに向いています。
日本を出ると、家族や友人がいない状態になる場合が多いため、新たな人間関係を築く必要があります。仕事においても他者の協力を仰いだり、仕事を依頼したりする機会があるため、十分なコミュニケーション能力が必要です。
自力で問題を解決する能力がある方
海外での生活や仕事で問題が発生した際に自己解決できる能力がある方は、海外で働くことに向いています。
また、自分で問題を解決できない場合、現地の方に協力を求めることになります。そうした方法を迷わず選択できるかどうかも、大事な視点です。生活上のトラブルだけでなく、仕事の報酬交渉なども自力で行う必要があるため、問題解決能力は重要といえます。
【英語を話せない方向け】海外で働くのにおすすめの職種6選
ここでは、あまり英語に自信がない方が海外で働く際におすすめの職種を6つ紹介します。それぞれの仕事の特徴を詳しく見ていきましょう。
日本食レストランのスタッフ
日本食レストランのスタッフは、語学力をあまり求められないところが多いです。
特に、日本人の利用者が多い日本食レストランであれば、日本語のみでも十分に対応できるでしょう。日本人以外の利用者が多い店舗の場合でも、キッチンスタッフであれば接客の機会がないため、語学力に自信がなくても仕事に取り組めます。
日本人スタッフが働いている場合も多く、仕事でのコミュニケーションにおいても、言葉の壁で苦労する可能性は低いといえます。
日本語教師
海外で日本語教師として働くには、日本語能力を証明する経歴や資格を求められることがありますが、英語は必ずしも必要ではありません。
英語が母国語でない国や地域もあり、勤務先によっては英語を習得していない生徒を担当する場合もあります。この場合、日本語を日本語で教えることが多く、英語を使わなくても日本語教師の仕事はできます。
ただし、渡航先や勤務する日本語学校によっては、英語で日本語を教える形式での授業を求められる場合もあるため、求人への応募前に仕事での英語力の必要性を調べておくことが大事です。
ITエンジニア
ITエンジニアは世界中で需要の高い職種であり、多くの国で求人件数は増加傾向にあります。
また、ITシステムはプログラミング言語という世界共通の専門言語を使用した仕組みを基盤としており、日本で培った技術や経験をそのまま海外での仕事に活かしやすいという特徴があります。
国にもよりますが、ITエンジニアは専門職として扱われるため、経歴や実績があれば就労ビザの取得が比較的容易であることもメリットのひとつです。
コールセンター
海外でコールセンターオペレーターとして働くには、日系グローバル企業が現地に開くコールセンターや、現地企業が日本企業向けに開いたコールセンターで勤務する方法があります。
業務はほとんど日本語のみで行われるため、英語や現地語はあまり必要とされず、また特別な資格やスキル、経歴も要求されないことが多いため就職の間口は広いといえます。
給与はあまり高くないことが多いですが、生活の基盤を安定させるために海外で最初に就く職業の候補として検討してみるとよいでしょう。
ツアーガイドや添乗員
日本人観光客を対象とした現地発のツアーガイドの場合、ほとんどの業務を日本語で行うことが一般的です。そのため、高いレベルの英語や現地語は必要とされないことが多く、日常会話レベルの語学力があれば採用される可能性があります。
現地在住の日本人が少なければ、比較的よい給与を受け取れる可能性があります。また、日本人に人気の国であれば求人も見つかりやすく、大手旅行代理店から仕事がもらえるという安心感も得られるでしょう。
ドライバー
ドライバーの仕事は車を運転することであり、業務中の人との交流は少ないため、英語力はあまり求められません。特に、乗客のいない物流ドライバーであれば、語学力の心配は極めて少ないです。
ただし、一部の国を除いて勤務先の国で運転免許の取得が必要となることや、日本とは異なる交通ルールを覚える必要があるため、慣れるまでに苦労する可能性があります。
【英語が得意な方向け】海外で働くのにおすすめの職種7選
ここでは、英語が得意な方が海外で働く際におすすめの職種を7つ紹介します。それぞれの仕事の特徴を確認しましょう。
通訳・翻訳
ビジネスの仲介をする通訳や、日本語の書籍やビジネス文書を現地語に翻訳する仕事には一定の需要があります。
通訳の場合は、そのときの状況に応じて滞りなく適切な言葉に訳せるだけのスピード感と臨機応変さが求められます。翻訳の場合には誤訳を避けつつ、ときとして現地の方に分かりやすい言葉に意訳できるだけの高い語学力が必要です。
看護師
国際看護師として海外で働くためには、患者の訴えをきちんと理解できるだけの高い語学力を身につけるだけでなく、国によって異なる勤務条件を満たす必要があります。
日本の看護師資格をそのまま活かせる場合もあれば、現地の看護師試験の合格や、大学での看護学位の取得が必要な場合もあります。そのため、国ごとの勤務条件の違いを把握したうえで、渡航先を選ぶことが重要です。
待遇面は、アメリカのように日本の水準を超える給与が得られる国がある一方、日本と同等、あるいは日本の水準以下となる国もある点を理解しておきましょう。
ホテリエ
ホテリエとは、フロントやコンシェルジュなど、ホテルで働く従業員の総称です。
「おもてなし」という言葉があるように、日本の接客サービスの水準は世界的に見て高レベルにあるといわれています。
海外のホテルでも日本人特有の細やかな気遣いは大きな武器になり、周囲のスタッフへのホスピタリティ教育などの場面でも活躍が期待できます。
主に日本人を対象とする日系ホテルでは高いレベルの語学力は求められませんが、多くの外国人が訪れるホテルでは、英語や現地語を用いたコミュニケーション能力が必要です。
バイヤー
バイヤーとは、商品の買い付けや仕入れ、管理などを担当する仕事です。
メーカーでは、アジア諸国などの新興国から資源を安く輸入し、商社は世界中の国々からデザインや機能のすぐれた商品を輸入しています。そのため、実際に現地で商品を確認し、仕入れの判断をするバイヤーの仕事は一定の需要があります。
現地企業の担当者と商談を進めるだけの語学力や交渉力、製造や流通に関する知識や経験などを有していれば比較的就職先は多いでしょう。
保育士
海外でも日本と同じように共働きの家庭はあるため、保育士には一定の需要が見込めます。
しかし、現地で保育士として働くには、各国で定められている保育士資格を取得しなければなりません。資格を取得する際に英語が必要となる場合も多いため、ある程度の英語力は求められます。
資格取得の手間はかかりますが、保育士は専門職という扱いになるため、就労ビザが取得しやすいというメリットがあります。
また、日本人が多く暮らす国や都市の保育園では、英語を習得しきれていない日本人の子どもを預かる場合もあり、その際に日本語スキルが役立つでしょう。
客室乗務員
外資系の航空会社に客室乗務員として就職すると、海外に住みながら働ける可能性があります。
また、世界中に幅広く就航している航空会社も多く、仕事を通して拠点の国以外にも訪れる機会があり、さまざまな国の文化に触れられます。
客室乗務員は接客やアナウンスで英語を話す必要があるため、一定の英語力が必要です。また、勤務する航空会社によってはその他の言語スキルが要求される可能性もあり、自分の能力と照らし合わせて応募企業を選ぶことが重要といえます。
管理職・エグゼクティブ
豊富な管理職経験と、ビジネスに対応できる英語力を持ち合わせている方の場合、現地法人や日系グループ企業の海外法人で管理職やエグゼクティブとして働くこともできます。
仕事で求められる経験や能力は高く、責任も大きくなる傾向がありますが、そのぶん高年収が期待できる企業もあります。
仕事で成果を上げるためにも、希望する国で勤務できるかというだけでなく、これまでの自分の経験が活かせるかという点も踏まえたうえで、企業選びをすることが大事です。
海外で働くために必要な準備
海外でやりがいを持って働くためには、事前の準備が欠かせません。ここでは、海外で働くために必要な3つの準備を紹介するので、ぜひ参考にしてください。
海外で働く目的を定める
海外勤務を目指す場合、「なぜ海外で働きたいのか」という目的を定めておくことが重要です。
目的を明確にしないまま海外で働き始めると、困難に直面したときに挫折しやすくなる可能性があります。例えば、不慣れな環境や文化の違いで精神的な疲労が溜まり、思わず帰国を決断してしまうことも考えられます。
このような苦しい場面でも「語学力を向上させたい」「国際的な視野を身につけたい」といった明確な目標があれば、困難を乗り越えやすくなるでしょう。そのためにも、海外で働きたい理由や実現したい夢を一度整理してみてください。
現地で必要な言葉を学ぶ
これから海外で働きたいと考えている場合は、現地の言葉をある程度学んでおくことをおすすめします。
たとえ、日本語で対応できる仕事に就いた場合でも、日常生活や現地の人々との交流には現地語が必要な場面が少なくありません。現地語を学んでおくことで、日本人以外の方とも円滑にコミュニケーションを取れるようになるため、新たな人間関係を築くチャンスが広がります。
言語の習得は一朝一夕にはいきませんが、可能な範囲で少しずつ学習することで、海外生活がより充実したものとなるでしょう。
将来のキャリアを考えておく
海外で働くことが大きな夢という方も多いでしょうが、海外勤務は仕事のゴールではなく、キャリアの一部でしかありません。そのため、海外で働いたあとのキャリアについても考えておくことが重要です。
例えば、海外勤務後には以下のような選択肢が考えられます。
- 日本に帰国して仕事を探す
- 別の国で働く
- 海外勤務の経験を活かして起業する
このように将来のキャリアを考えておくことで「今後のために必要な経験を多く積もう」という気持ちにつながり、海外で仕事に取り組む際のモチベーションアップが期待できます。
今すぐ具体的なプランを定めることは難しいかもしれませんが、まずは大まかな方向性だけでも考えておきましょう。
海外で働くために求人を探す方法
海外で働くために求人を探す方法は、主に以下の3つです。
- 日本の転職エージェント
- 海外の求人サイト
- 海外の人材エージェント
もっとも簡単な方法は、日本の転職エージェントに登録して海外へ赴任できる日系グローバル企業や外資系企業を紹介してもらうことです。
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まとめ：海外で働くことに関心がある方は、外資系・日系グローバル企業への転職もご検討ください
海外で働くことで、異なる文化や価値観を持つ方と交流の機会が多くなり、キャリア形成において貴重な経験を積めるなどのメリットがあります。一方、初めての海外勤務に挑戦する場合、ハードルの高さを感じる方が多いのも事実です。
「すぐに海外で働くのは難しいかもしれない」と感じる方は、まず国内の外資系企業や日系グローバル企業に転職し、海外企業の文化や風土を体感してみる選択肢もあります。
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