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20代で年収1,000万円を達成できる人もいます。ただし、ほかの年代と比較して難易度は高いといえます。職種や業種によっても目指しやすさが異なるため、あらかじめ高所得を期待できる職業や方法を知っておくと、20代のうちに年収1,000万円を達成できる可能性が高まります。
本記事では、20代で年収1,000万円を達成できるかどうか、データを用いて解説します。また、年収1,000万円を目指せる職業や方法も紹介するので、20代で年収1,000万円超を目指す方は参考にしてください。
20代で年収1,000万円超は可能？年代別割合
20代の給与所得者における賃金分布を見ると、年収1,000万円を超えている割合は男女ともに0％となっています。ただし、本データの賃金にはボーナスや各種手当が含まれないため、実際には1,000万円を超えている人がいると類推でき、20代でも年収1,000万円超の実現は不可能ではないといえるでしょう。
| 年齢階層 | 1年間の平均賃金が1,000～1199.9万円の男性給与所得者の割合 | 1年間の平均賃金が年収1,000万円以上の女性給与所得者の割合 |
| 20～24歳 | 0.0% | - |
| 25～29歳 | 0.0% | 0.0% |
| 30～34歳 | 0.1% | 0.1% |
| 35～39歳 | 0.2% | 0.1% |
| 40～44歳 | 0.2% | 0.3% |
| 45～49歳 | 0.3% | 0.2% |
| 50～54歳 | 0.7% | 0.4% |
| 55～59歳 | 0.7% | 0.2% |
| 60～64歳 | 0.4% | 0.2% |
| 65～69歳 | 0.3% | 0.2% |
| 全年齢平均 | 0.3% | 0.2% |
出典：令和元年賃金構造基本統計調査 結果の概況｜賃金の推移 (7) 賃金の分布｜厚生労働省
30歳を超えると0.1％と年収1,000万円の層が増えていく様子からもわかるように、給与所得だけで20代のうちに年収1,000万円超の達成は、難易度が高いと考えられます。
20代の平均年収
給与所得者における年齢層別の平均給与を見ると、20代の平均年収は男女合計で273～389万円となっており、平均年収だけを見ると1,000万円には届かないのが現状です。
| 年齢階層 | 男性 | 女性 | 合計 |
| 20～24歳 | 291万円 | 253万円 | 273万円 |
| 25～29歳 | 420万円 | 349万円 | 389万円 |
| 30～34歳 | 485万円 | 338万円 | 425万円 |
| 35～39歳 | 549万円 | 333万円 | 462万円 |
| 40～44歳 | 602万円 | 335万円 | 491万円 |
| 45～49歳 | 643万円 | 346万円 | 521万円 |
| 50～54歳 | 684万円 | 340万円 | 537万円 |
| 55～59歳 | 702万円 | 329万円 | 546万円 |
| 60～64歳 | 569万円 | 267万円 | 441万円 |
| 65～69歳 | 428万円 | 227万円 | 342万円 |
| 全年齢平均 | 563万円 | 314万円 | 458万円 |
出典：令和4年分 民間給与実態統計調査 │ ２ 平均給与 〔年齢階層別の平均給与〕｜国税庁長官官房企画課
平均値は最低値と最高値がかけ離れていることがあり、実態とは異なる可能性が高いため、中央値の比較も必要です。
20代の年収の中央値
年齢別の年中の中央値は、国の統計資料では記載されていないため「令和４年就業構造基本調査 全国結果」の「第４５表 男女、年齢、従業上の地位・雇用形態、所得（主な仕事からの年間収入・収益）、従業者規模別人口（雇用者）－全国」で示されている年収分布（※）の総数から、中央値を推計します。
※ここでの年収とは、税金が引かれる前の税込年収にあたる。本記事ではすべての雇用形態を含む総数の年収分布を提示。
参考：令和４年就業構造基本調査の結果｜統計局 より作成
20～24歳の年収分布を見ると、200～249万円の層がもっとも厚いことがわかります。累積相対度数を見ていくと、中央値に達するのは200～249万円の層だとわかります。
参考：令和４年就業構造基本調査の結果｜統計局 より作成
25～29歳の年収分布を見ると、300～399万円の層がもっとも多いことがわかります。全体の50％が達する中央値が位置する範囲は250～299万円です。
中央値を見ても、年収1,000万円は遠いことがわかります。
年収1,000万円を超えている人の特徴
年収1,000万円を超えている人の特徴を、次の3つの項目から解説します。
- 生活
- 学歴
- スキル・能力
生活
年収1,000万円から税金や各種保険料が引かれると、手取り額が700～800万円と推計できます。金融庁のライフプランシミュレーターを使用すると、推定年収によるライフプランを可視化できます。年収1,000万円の24歳が以下の条件で生活を送るとき、3つのプランで生活費と住宅費をシミュレーションしました。
【条件】
- 結婚しない
- 60歳で定年
- 30歳で大都市に一軒家を購入
| プラン | 生活費/月 | 住宅費/月 |
| なるべく節約する | 13万円 | 12万円 |
| 時には趣味にお金を費やすがメリハリをつける | 19万円 | 12万円 |
| 旅行や趣味にお金をかける | 25万円 | 12万円 |
なににお金を割くかによって支出は異なりますが、生活費や住宅費の目安からどのような生活を送れるか想像しやすくなるでしょう。
学歴
20代の賃金を学歴別に比較すると、大学・大学院卒のほうが賃金が高いことがわかります。学歴が高いほうが年収1,000万円を超えられる可能性が高いため、20代の方は今からでも大学や大学院を目指し、年収アップを目指す方法が選択肢に入ります。
| 学歴 | 20～24歳の賃金（千円） | 25～30歳の賃金（千円） |
| 高校 | 205.2 | 228.1 |
| 専門学校 | 220.3 | 244.6 |
| 高専・短大 | 215.6 | 243.3 |
| 大学 | 233.6 | 265.2 |
| 大学院 | 257.1 | 287.1 |
参考：令和４年賃金構造基本統計調査の概況｜第３表 学歴、性､年齢階級別賃金及び対前年増減率｜厚生労働省 より作成
スキル・能力
年収1,000万円を超えている人は、大手企業や外資系企業、日系グローバル企業に勤めている可能性が高いと考えられます。これらの企業に勤める人は、難関資格を保有していたりネイティブレベルの英語を話せたりと専門性が高い傾向にあります。
成果主義の企業であれば、評価に応じてインセンティブがもらえることもあり、実力次第で年収1,000万円を超えられる可能性があります。
20代から年収1,000万円を目指せる職業トップ5
20代から年収1,000万円超を目指すなら、高収入を目指せる職業を選ぶことも大切です。厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」の職種別現金給与額を比較すると、賃金が高い職業は以下の5つです。
- 医師
- 大学教授・准教授（高専含む）
- 歯科医師
- 法務従事者
- 管理的職業従事者
医師
医学部出身の医師にはさまざまな種別があり、以下のように仕事内容が異なります。
| 種別 | 仕事内容 |
| 内科医 | 患者の内臓や神経、血液等の病気を診断し、治療を行う |
| 外科医 | 患者の病気や外傷を診断し、治療を行う |
| 小児科医 | 子どもの病気を診断し、治療する |
職業情報提供サイトjobtagでは、医師としての年収が一括りに紹介されており、全国平均で1428.9万円となっています。医学部で所定のカリキュラムを終えたうえで、医師国家試験に合格して医師免許を取得しなければならないため、社会に出てから医師を目指すのは難易度が高いといえます。専門性が高い分、医師免許取得後も最低2年間の臨床研修が必要となり、一人前になるまでに時間を要する職業です。
大学教授・准教授（高専含む）
大学教授は、専門分野の研究を行いながら、学生の教育や指導にあたる職業です。学内では組織運営に参加し、学外では学会やその他委員会などで成果を発表するなど、さまざまな場面で活躍します。多くの場合、修士・博士課程で培った専門性を活かし、助手や講師を経て教授になっていきます。職業情報提供サイトjobtagによると、大学教授年収の全国平均は1065.7万円となっており、年収1,000万円を目指せる職業といえます。なお、准教授の場合は、教授よりも年収が低くなるのが一般的です。
歯科医師
歯科医師は、虫歯や口内の病気を診断、治療を行う医師です。歯科医師になるためには、6年間歯学部や歯科大学で学んだあと、歯科医師国家試験に合格する必要があります。その後、1年間の臨床研修を経て歯科医師として活躍する流れです。歯科医師として一人前になったあとは、独立して開業するルートもあります。職業情報提供サイトjobtagによると、年収の全国平均は810.4万円となっており、工夫次第で年収1,000万円を目指せる職業といえます。
法務従事者
法務従事者とは、法律に関する専門的な仕事に従事する人で、以下のような職業を指します。
| 種別 | 仕事内容 | 賃金・年収 |
| 検察官 | 捜査を経て被疑者を起訴するかどうか決め、裁判の執行を指揮監督する | 月額賃金 29.5万円 |
| 弁護士 | 依頼者の利益を守るための紛争解決や、刑事事件の被告人の弁護活動を行う | 全国平均年収 971.4万円 |
就業するためのルートはそれぞれ異なり、例えば弁護士は法科大学院で2～3年間学ぶ、または予備試験に合格したのち、司法試験に合格する必要があります。合格後は司法修習生として現場で研修を積んだあと、弁護士として登録されます。
専門性と難易度は高いものの、年収1,000万を突破できる可能性を持っています。社会に出てから弁護士を目指す人もいるため、20代のうちから挑戦するのもひとつの手です。
管理的職業従事者
管理的職業従事者とは、事業や経営方針の計画や作業の監督など、組織の経営・管理に携わる職業を指します。例えば、企業の役員や支店長、営業所長といった管理職のことです。
銀行の支店長の場合、銀行に入職したあとキャリアを積んで、支店長となります。職業情報提供サイトjobtagによると、年収の全国平均は862.7万円となっており、年収1,000万円に近づくことが可能です。ただし、20代で銀行の支店長になることは現実的ではないため、若くても管理職になりやすい業種を探す必要があるでしょう。
20代から年収1,000万円を目指す方法
20代から年収1,000万円を目指す方法として、次の3つが挙げられます。
- 副業に取り組む
- 起業する
- 外資系企業へ転職する
副業に取り組む
本業だけでなく副業に取り組むことで、年収アップを狙えます。エンワールド・ジャパンが実施した「年収800万円以上の外資系・日系企業社員における「副業」実態調査」によると、年収1,000万円未満で副業を実施している人の割合は、外資系企業で15％、日系（日本）企業で26％となっています。年収が上がれば副業の実施率が下がるかというとそうではなく、年収1,500万円以上～2,000万円未満の層がもっとも実施率が高いようです。
高年収を実現するためには、副業に挑戦するとよいことがわかります。
出典：年収800万円以上の外資系・日系企業社員における「副業」実態調査｜エンワールド・ジャパン
起業する
日本政策金融公庫が発表した「新規開業者の収入構造とその変化」によると、開業前と比較して開業後の収入が増加した割合は48.1％となっており、そのうち20万円以上増加した人の割合は21.0％です。このことから、起業は年収アップのためのひとつの手段といえます。
ただし、企業には初期費用がかかる点や必ずしも成功するわけではない点に留意が必要です。
以下の記事では、経営者として持っておきたいスキルを解説しているので、起業に興味がある方は参考にしてください。
関連記事：経営者として持っておきたい6つのスキル！これからの時代を生き抜くために求められること
外資系企業へ就職・転職する
外資系企業は成果主義であるため、年功序列を重視する日本企業よりも評価が年収につながりやすいといえます。そのため、努力次第で年収1,000万円を狙える可能性があります。エンワールド・ジャパンの調査によると、英語レベルが「上級」のグローバル人材は、約60％が年収1,000万円以上であることがわかります。
出典：英語レベル「上級」では、年収1,000万円以上が約60% 英語レベルと年収の高さに相関関係｜エンワールド・ジャパン
英語レベルを上げ、外資系企業に就職することで、年収1,000万円の達成がより近づくでしょう。
外資系企業に特化したエンワールド・ジャパンでは、英語レベルに合わせた求人をご紹介できます。外資系企業で働きながら英語力アップに挑戦してみてはいかがでしょうか。
まとめ：20代で年収1,000万円を目指すならエンワールド・ジャパンへ相談しよう
20代で年収1,000万円を達成することは難易度が高いものの、方法によっては不可能ではありません。まずは、高年収を狙える職業を目指し、必要な学歴や経験を積むことが大切です。
社会に出たあとでも、大学や大学院に入り直す、試験を受けるといった方法で高年収を狙える職業に就くことは可能です。また、グローバル人材として活躍できる英語力を身につけ、外資系企業に転職することも年収1,000万円に近づく方法といえるでしょう。
エンワールド・ジャパンでは、さまざまな業種や職種で活躍できる外資系企業をご紹介できます。年収1,000万円を目指して転職を希望される方は、エンワールド・ジャパンの新規会員登録からご登録ください。
