外資系企業に就職するためには？必要スキルや就活スケジュールも紹介

2019.07.09

「外資系企業に勤務することへ憧れるけれど、高学歴・高レベルの英語力がなければ求人の募集要件にあてはまらないのでは」「現在の仕事である程度キャリアを積み、更なるステップアップの場としての外資系企業はどうなのだろうか」――そう考えている人もいるのではないでしょうか。

この記事では、外資系企業への転職を考えている方に向けて、外資系企業で働くメリット・デメリット、外資系企業への転職に際し求められるスキルなどを紹介しています。ぜひ参考にしてください。

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外資系企業とは？

経済産業省は、2020年の「外資系企業動向調査」において「資本の3分の1以上が外国法人・外国人による出資である企業」を外資系企業として定義しています。2020年の段階で、外資系企業だと判断された企業数は2,978社でした。

しかし実際には、海外資本が3分の1以上であっても、日本の企業のイメージが強い企業も多数あります。

一般的には、海外企業が経営方針などを主導していたり、海外から多数の役員が入っている場合に「外資系企業」と呼ばれることが多くなっています。

外資系企業には種類がある

外資系と呼ばれる企業には、大きく分けて3つの種類があります。

・海外の企業が日本法人を設立

海外企業が日本に進出にするにあたって、現地情報やノウハウを強化するために日本企業と共同出資で会社を創立することがあります。共同出資で創立された例としては日本マクドナルドや味の素ゼネラルフーズなどです。（味の素ゼネラルフーズは、2015年に味の素の100％子会社となり、2017年には社名を味の素AGFに変更しました）

・海外企業が日系企業を買収、または資本提携

もともと日本企業でも、海外の企業が買収したり資本提携を結んだりすれば外資系企業になります。理由は事業拡大や海外進出のため、業績悪化の改善などさまざまです。

例えば、シャープは台湾企業に買収されているので、外資系企業に分類されます。このように日本企業として知られているものの、資本関係を見れば外資系企業になるというケースもあります。

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外資系企業は日本企業とどう違う

では、外資系企業と日本企業の違いを詳しく解説していきましょう。

総合職の求人ではなく職種別の求人

「総合職の求人」が一般的な日本企業では、部署異動によって職種そのものが変わることも少なくありません。これは、終身雇用を前提とした日本独特の採用形態といえるでしょう。

一方、外資系企業の求人は「職種別の求人」です。自分の専門的な技術や知識を活かしつつ、同じ職種に携わるため、基本的に会社側の一方的な意向による職種替えなどはありません。

即戦力が求められる

メンバーシップ型雇用と呼ばれ、新入社員を教育し、戦力として育てようと考える多くの日本企業とは異なり、外資系企業では主に、ジョブ型雇用を採用している場合が多く、即戦力が求められます。これまでに培ってきた専門的な知識や技術を活かし、成果をすぐに出せる人材を求めるのが、外資系企業の求人の特徴といえるでしょう。

成果に見合った報酬を支給するという考えのもと、出来高制に近い給与体系が設けられており、年功序列的な考え方はありません。自身の経験を活かし、より効率的に成果を出すことで給与が上がるのも外資系企業の特徴のひとつです。

自分の意見を伝え、自ら積極的に動くことが重要

外資系企業では、上司から細かい仕事の進め方を指示されることはほとんどありません。今何をすべきなのかを自分で考え判断し、積極的に行動に移すことが求められるでしょう。

さらに、自分の意見をしっかりと伝えることも重要です。年齢や社歴に遠慮することなく発言し、その内容に責任をもつことが、外資系企業における自己アピールの方法です。

意思決定のスピードが早い

日本企業では、いくつもの会議を経て意思決定したり、現場の意見を収集して結論を出したりすることが多い傾向にあります。そういった場合、意思決定のスピードは遅くなってしまうでしょう。

一方、外資系企業では意思決定のスピードが早い傾向にあります。トップの決断が早く、絶対的な決定権を持っているのも、スピードが早い理由でしょう。

事業展開や拡大もフレキシブルで、間違っていたと判断した際の軌道修正も実にスピーディーです。

効率よく仕事することが求められる

日本企業では残業をしていると、より多くの仕事を行なっていると評価されるケースもあるかもしれませんが、外資系企業では評価が異なります。いつも残業しているということは、時間内に業務が終えられない人とみなされてしまう可能性もあります。

外資系企業で重要なのは、残業をせずにすむようスケジュールを管理し、勤務時間中の効率を高めることです。

外資系企業で働くメリット

次に外資系企業で働くメリットについて、詳しく解説していきましょう。

成果に応じて昇給・昇格が期待できる

外資系企業におけるもっとも大きなメリットのひとつは、職種によっても異なりますが、頑張って成果を出せば、それに応じた評価を得ることができ、日本企業より高い報酬を得られる可能性もあります。人によっては、日本企業の何倍ものスピードで昇給・昇格できるかもしれません。

年齢にしばられることなく、業務実績によってポジションが上がったり、高い報酬を得ることができるのも、外資系企業ならではのメリットといってよいでしょう。

自由でフラットな雰囲気

年功序列で上下関係の縛りが強い傾向にある日本企業とは異なり、上司との距離が近く、フラットな関係が築けることも外資系企業のメリットといってよいでしょう。何かをしようというときに、すぐに相談できる風通しのよさがあり、社員の自主性を重んじてくれるので、若手でもさまざまなことにチャレンジできる可能性があります。

企業にもよりますが、服装も比較的カジュアルで、勤務時間にもフレックス制を導入している企業が多く、さまざまなルールに縛られがちな日本企業とは異なる雰囲気があります。

オン・オフの切り替えがしっかりしている

個人の技術や専門的な知識が重視される外資系企業では、それぞれの役割が明確です。そのため、仕事にメリハリをつけるのも個人の自由だとされています。そのため、働くべきとき、休むべきとき、オンとオフを切り替えやすいといえます。

さらに外資系企業では、上司からの誘いを断りづらいといった風潮がありません。勤務時間外の「お付き合い」の時間を無理に受け入れる必要がなく、有給休暇の取得率が高いのも外資系企業の特徴といえるでしょう。

さまざまな文化に触れられ、刺激を受けられる

所属する組織や職種によっても異なりますが、外資系企業は、多国籍の社員で構成されていたり、各国での勤務経験が豊富な社員が在籍していたりすることも多く、さまざまな文化に触れる機会があります。同じようなバッググラウンドをもつ社員ばかりでないうえに、それぞれの多様性を認め合う文化があるため、多方面からの刺激を受けられるでしょう。

外資系企業で働くデメリット

次に、外資系企業で働く上で気を付けておくべき点について、説明していきましょう。

雇用・収入が不安定な傾向にある

インセンティブ制度に見られるような成果主義であるというのは、外資系企業のメリットのひとつです。その反面、インセンティブ給の比率が高いことから成果が収入に直結するため、その時の自身の業績によって収入が変動するといえます。

自分の能力を発揮できないことが続けば、雇用契約の内容に則って厳しい評価を受けることもあります。人長く安定的に働くことを望む場合は、不安を感じる人も多いかもしれません。

日本撤退の可能性がある

日本進出を行なった外資系企業は、経営実績によっては撤退する可能性もあります。日本の風潮に合わなかった、当初考えていたより利益が上がらなかった、など理由はさまざまです。そうなると、比較的安定しているとされる大手外資系企業であっても、日本からの事業撤退により失業してしまうこともありえます。

福利厚生制度が少ない

日本企業の特徴のひとつとして、住宅手当や退職金制度が手厚いことにあります。これは、長期的に働くことが前提になっているからですが、外資系企業にはこうした前提がありません。そのため、福利厚生を必要最低限の範囲に抑えている企業が多いのが実状です。

福利厚生を抑えることで給与が高いという一面も否めませんが、退職金制度などを期待している応募者には、デメリットと捉えられることもあるようです。求人情報もしくは採用過程の途中で確認をしておきましょう。

語学力がないと意思疎通やキャリアアップが難しい場合がある

外資系企業は仕事の能力だけでなく、語学力がキャリアアップに影響するケースもあるかもしれません。企業や職種によっては、求人の際にそこまで高いレベルの英語力は求められないところも多いものの、外資系である以上は、海外出身者の上司ができたり、本社からの英語の指示がきたりすることはありえます。

そのとき、英語のコミュニケーション能力がないと意思疎通ができず、業務に支障をきたしてしまう可能性もあります。また、責任あるポジションにつけば、高度なレベルでのビジネス上のコミュニケーションが必要とされるでしょう。

そのため、本社や海外出身者の上層部との英語でのやり取り、英語でのチームビルディングなど、英語スキルが果たす役割は必然的に大きくなるといってよいでしょう。

外資系企業の転職活動で求められるスキルとは

外資系企業の転職活動で企業側から求められるスキルは、自分の長所を論理的に導き出し、具体的にアピールする能力です。さらに、その企業を希望する理由を明確にし、自分がどのようなキャリアプランを描いているのかを説明することも重要です。

また、外資系企業が求人の際に重視するのは、自分の意志をわかりやすくはっきり伝えることが出来る人物かどうかということです。自分の能力を活かせる場がほしい、市場価値を高められる環境がほしいという意欲を、理論的に伝えることが、企業側にコミュニケーション能力・プレゼンテーション能力を評価されるポイントであるともいえるでしょう。

入社後の組織やポジションによっては、英語でのコミュニケーションが求められる場合もあります。そのため、普段から英語力を磨いておくことも重要です。外資系企業で求められる英語力の具体的レベルについては、次の項目で説明していきます。

外資系企業に必要な英語力はどれくらい？

外資系企業への就職を希望する際は、ネイティブに近い英語力が必要だと考えている人もいることでしょう。実際、日本企業においても、英語力が求人の必須条件になっているケースもあり、英語力が高ければ高いほど就職や転職に有利になると考えてよいでしょう。

ただし、外資系企業の業種や業務内容によって必要とされる英語力は異なるため、必ずしもネイティブに近い英語力を求められるわけではありません。

外資系企業の業務において求められる英語力を、TOEICの点数を目安に示してみましょう。メールや電話のやりとりが主の場合は、TOEIC 700点以上が目安です。さらに、英語での会議やディスカッション、資料の提出などを行う場合は、TOEIC800点以上が目安です。

もちろん、それ以下の英語力だと外資系企業への就職が不可能というわけではありません。営業職であれば顧客は国内で交渉がメインになり、英語をあまり使わないので基礎英語だけで充分ということもあります。また、技術職であれば専門知識によって英語力をカバーできる場合もあるでしょう。

しかし、昇進していくにつれて英語を使う場面は増えていくでしょう。業務自体に英語が必須でなくても、本社とのやり取りでは英語力が必要でしょうし、プロジェクトの進行や業務内容を英語で説明するには高い英会話能力が求められるでしょう。

入社時は英語力が低くても通用するケースもありますが、キャリアアップ時には、組織において英語のスキルアップを期待される可能性があります。外資系企業で働いて行くのであれば、ビジネス会話以上の英語力は身につけておきたいところです。ゆくゆくは、本社や海外の取引先と対等にやり取りをしたいと望むのであれば、ネイティブレベルの語学力を目指すといいでしょう。

まとめ

外資系企業では、個人の技術や専門的知識、アピール力、コミュニケーション能力を重視する傾向があり、それが成果主義というかたちであらわれているといえます。

これによって、年齢や社歴に関係なく評価してもらえる反面、雇用や収入において、日本企業のそれと比べた際、不安に感じる方もいるようです。また、日本企業にはないフラットな関係性やメリハリのついた働き方などは、外資系企業の魅力のひとつといえるでしょう。

自分の考えをしっかり言葉にすること、論理的な思考や英語力に磨きをかけることが、外資系企業の内定を勝ち取るためのポイントです。

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